持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、当期製品製造原価、株主資本合計
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3470億2500万
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -8億7900万
- 当期製品製造原価
- 1265億600万
- 株主資本合計
- 3820億5100万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 925億2400万
- 株主資本合計
- 3855億8200万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 739億2300万
- 株主資本合計
- 4072億8000万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 846億1300万
- 株主資本合計
- 4192億5000万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 710億8100万
- 株主資本合計
- 4165億9500万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 513億2400万
- 株主資本合計
- 4005億1300万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 4088億6500万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3668億4000万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3448億700万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3344億800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3293億600万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3305億1200万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 2643億4300万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 2609億6100万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 2628億7400万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 3026億5800万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 株主資本合計
- 2466億5400万