6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、製品期首たな卸高

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		減価償却費		製品期首たな卸高
2008/03	-879百万		-		713百万
2009/03	-		-		368百万	-48.4%
2010/03	-		-		40百万	-89.1%
2011/03	-		-		35百万	-12.5%
2012/03	-		-		27百万	-22.9%
2013/03	-		123百万		174百万	+544.4%
2014/03	-		128百万	+4.1%	-
2015/03	-		135百万	+5.5%	-
2016/03	-		123百万	-8.9%	-
2017/03	-		115百万	-6.5%	-
2018/03	-		97百万	-15.7%	-
2019/03	-		88百万	-9.3%	-
2020/03	-		91百万	+3.4%	-
2021/03	-		143百万	+57.1%	-
2022/03	-		156百万	+9.1%	-
2023/03	-		166百万	+6.4%	-
2024/03	-		146百万	-12%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
減価償却費: -
製品期首たな卸高: 7億1300万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
製品期首たな卸高: 3億6800万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
製品期首たな卸高: 4000万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
製品期首たな卸高: 3500万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
製品期首たな卸高: 2700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
製品期首たな卸高: 1億7400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2800万
製品期首たな卸高: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億3500万
製品期首たな卸高: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
製品期首たな卸高: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億1500万
製品期首たな卸高: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9700万
製品期首たな卸高: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 8800万
製品期首たな卸高: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9100万
製品期首たな卸高: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4300万
製品期首たな卸高: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億5600万
製品期首たな卸高: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億6600万
製品期首たな卸高: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4600万
製品期首たな卸高: -