6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、退職給付に係る調整累計額

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		減価償却費		退職給付に係る調整累計額
2013/03	-		123百万		-
2014/03	-		128百万	+4.1%	22百万
2015/03	-		135百万	+5.5%	-218百万	赤転
2016/03	-		123百万	-8.9%	-232百万	赤拡
2017/03	-		115百万	-6.5%	-188百万	赤縮
2018/03	-		97百万	-15.7%	-73百万	赤縮
2019/03	-		88百万	-9.3%	73百万	黒転
2020/03	-		91百万	+3.4%	53百万	-27.4%
2021/03	-		143百万	+57.1%	17百万	-67.9%
2022/03	-		156百万	+9.1%	-1百万	赤転
2023/03	-		166百万	+6.4%	-30百万	赤拡
2024/03	-		146百万	-12%	-32百万	赤拡

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
退職給付に係る調整累計額: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2800万
退職給付に係る調整累計額: 2200万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億3500万
退職給付に係る調整累計額: -2億1800万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
退職給付に係る調整累計額: -2億3200万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億1500万
退職給付に係る調整累計額: -1億8800万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9700万
退職給付に係る調整累計額: -7300万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 8800万
退職給付に係る調整累計額: 7300万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9100万
退職給付に係る調整累計額: 5300万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4300万
退職給付に係る調整累計額: 1700万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億5600万
退職給付に係る調整累計額: -100万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億6600万
退職給付に係る調整累計額: -3000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4600万
退職給付に係る調整累計額: -3200万