持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、退職給付に係る調整累計額
- 【期間】
- 通期
2013年3月
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億2800万
- 退職給付に係る調整累計額
- 2200万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億3500万
- 退職給付に係る調整累計額
- -2億1800万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億2300万
- 退職給付に係る調整累計額
- -2億3200万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億1500万
- 退職給付に係る調整累計額
- -1億8800万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 9700万
- 退職給付に係る調整累計額
- -7300万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 8800万
- 退職給付に係る調整累計額
- 7300万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 9100万
- 退職給付に係る調整累計額
- 5300万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億4300万
- 退職給付に係る調整累計額
- 1700万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億5600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -100万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億6600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -3000万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億4600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -3200万