6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、株式報酬費用

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		減価償却費		株式報酬費用
2013/03	-		123百万		-
2014/03	-		128百万	+4.1%	-
2015/03	-		135百万	+5.5%	248百万
2016/03	-		123百万	-8.9%	287百万	+15.7%
2017/03	-		115百万	-6.5%	272百万	-5.2%
2018/03	-		97百万	-15.7%	249百万	-8.5%
2019/03	-		88百万	-9.3%	264百万	+6%
2020/03	-		91百万	+3.4%	240百万	-9.1%
2021/03	-		143百万	+57.1%	232百万	-3.3%
2022/03	-		156百万	+9.1%	168百万	-27.6%
2023/03	-		166百万	+6.4%	288百万	+71.4%
2024/03	-		146百万	-12%	-

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
株式報酬費用: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2800万
株式報酬費用: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億3500万
株式報酬費用: 2億4800万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
株式報酬費用: 2億8700万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億1500万
株式報酬費用: 2億7200万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9700万
株式報酬費用: 2億4900万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 8800万
株式報酬費用: 2億6400万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9100万
株式報酬費用: 2億4000万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4300万
株式報酬費用: 2億3200万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億5600万
株式報酬費用: 1億6800万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億6600万
株式報酬費用: 2億8800万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4600万
株式報酬費用: -