持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、船舶(純額)
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -8億7900万
- 減価償却費
- -
- 船舶(純額)
- 200万
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億2300万
- 船舶(純額)
- 0
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億2800万
- 船舶(純額)
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億3500万
- 船舶(純額)
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億2300万
- 船舶(純額)
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億1500万
- 船舶(純額)
- -
2018年3月
2019年3月
2020年3月
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億4300万
- 船舶(純額)
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億5600万
- 船舶(純額)
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億6600万
- 船舶(純額)
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 減価償却費
- 1億4600万
- 船舶(純額)
- -