6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、投資事業組合運用損、構築物

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		投資事業組合運用損		構築物
2008/03	-879百万		74百万		101百万
2009/03	-		0	-100%	101百万	±0%
2010/03	-		1百万		100百万	-1%
2011/03	-		280百万	大幅増	58百万	-42%
2012/03	-		3百万	-98.9%	58百万	±0%
2013/03	-		-		58百万	±0%
2014/03	-		121百万	大幅増	-
2015/03	-		86百万	-28.9%	-
2016/03	-		93百万	+8.1%	-
2017/03	-		3百万	-96.8%	-
2020/03	-		21百万	+600%	-
2021/03	-		6百万	-71.4%	-
2022/03	-		3百万	-50%	-
2024/03	-		19百万	+533.3%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
投資事業組合運用損: 7400万
構築物: 1億100万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 0
構築物: 1億100万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 100万
構築物: 1億

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 2億8000万
構築物: 5800万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 300万
構築物: 5800万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: -
構築物: 5800万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 1億2100万
構築物: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 8600万
構築物: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 9300万
構築物: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 300万
構築物: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 2100万
構築物: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 600万
構築物: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 300万
構築物: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
投資事業組合運用損: 1900万
構築物: -