6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、当期純利益、役員退職慰労引当金

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		当期純利益		役員退職慰労引当金
2008/03	-879百万		457億		12.1億
2009/03	-		279億	-38.9%	5.84億	-51.7%
2010/03	-		362億	+29.8%	6.23億	+6.7%
2011/03	-		347億	-4%	6.53億	+4.8%
2012/03	-		202億	-41.9%	7.15億	+9.5%
2013/03	-		58.5億	-71%	6.95億	-2.8%
2014/03	-		224億	+282.7%	7.53億	+8.3%
2015/03	-		87.3億	-61%	-
2016/03	-		83.9億	-3.9%	-
2017/03	-		33.1億	-60.6%	-
2018/03	-		60.5億	+83%	-
2019/03	-		147億	+142.2%	-
2020/03	-		82.7億	-43.6%	-
2021/03	-		70.2億	-15.1%	-
2022/03	-		178億	+152.9%	-
2023/03	-		406億	+128.5%	-
2024/03	-		459億	+13%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
当期純利益: 456億7200万
役員退職慰労引当金: 12億1000万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 278億8300万
役員退職慰労引当金: 5億8400万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 361億9800万
役員退職慰労引当金: 6億2300万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 347億3300万
役員退職慰労引当金: 6億5300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 201億8200万
役員退職慰労引当金: 7億1500万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 58億5300万
役員退職慰労引当金: 6億9500万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 224億
役員退職慰労引当金: 7億5300万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 87億2800万
役員退職慰労引当金: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 83億9100万
役員退職慰労引当金: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 33億800万
役員退職慰労引当金: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 60億5300万
役員退職慰労引当金: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 146億6000万
役員退職慰労引当金: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 82億7400万
役員退職慰労引当金: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 70億2300万
役員退職慰労引当金: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 177億6000万
役員退職慰労引当金: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 405億8500万
役員退職慰労引当金: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
当期純利益: 458億6300万
役員退職慰労引当金: -