棚卸資産の増減額（△は増加）、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、持分法の適用範囲の変動
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 23億4100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 311億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -225億7000万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -78億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 228億5000万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 8億1600万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 248億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億300万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -36億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -51億3100万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -78億4100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -245億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 96億8900万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 237億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -25億6100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -203億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 20億6700万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 162億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億600万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 169億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億5400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 221億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -7億1400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 2億7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -29億1400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -820億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 15億1400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 110億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -35億5100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 146億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -67億7100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 345億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -11億7700万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -471億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -