| 年月 | 主たる沿革 |
| 1966年4月 | 株式会社中央製作所設立(本社 愛知県名古屋市)。 |
| 名古屋工場、東京支店、大阪支店、本社業務部(現本社)を開設。 |
| 1966年5月 | 株式会社三共製作所に商号変更。 |
| 1966年11月 | 株式会社三共に商号変更。 |
| 1968年11月 | 九州地区の販売拠点として福岡市に九州支店(現福岡支店)を開設。 |
| 1969年4月 | 北海道地区の販売拠点として札幌市に札幌支店を開設。 |
| 1970年9月 | 中国・山陰地区の販売拠点として広島市に広島支店を開設。 |
| 1970年11月 | 東北地区の販売拠点として仙台市に仙台支店を開設。 |
| 1971年4月 | 北関東・信越地区の販売拠点として群馬県桐生市に北関東支店(現群馬県高崎市)を開設。 |
| 1971年5月 | 中部・北陸地区の販売拠点として名古屋市に名古屋支店を開設。 |
| 1975年11月 | 生産拡大のため群馬県桐生市に桐生工場を開設。 |
| 1980年7月 | 超特電機「フィーバー」を発売。 |
| 1981年4月 | 本社を群馬県桐生市に移転。 |
| 1991年4月 | 単位株制度の導入等のため、三共産業株式会社に吸収合併され、同日付をもって商号を株式会 |
| 社三共に変更。 |
| 1991年8月 | 定款上の商号を株式会社SANKYOに変更。 |
| 1991年10月 | 社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録。 |
| 1992年3月 | 三共化成株式会社(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。 |
| 1992年4月 | 株式会社ダイワ電機製作所(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。 |
| 1994年9月 | ホール向けPOSシステム等のシステム機器販売開始に伴い、パールライン事業部をパーラー |
| 事業部に組織変更。 |
| 1995年8月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 1996年3月 | 株式会社大同(現株式会社ビスティ(現連結子会社))を買収。 |
| 1997年4月 | 研究開発体制の強化のため商品本部を新設。 |
| 1997年9月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
| 1998年9月 | 東京都渋谷区に東京本社(現本社)完成。 |
| 2001年4月 | 群馬県伊勢崎市に三和工場を開設、生産拠点を桐生工場より移転。 |
| 2005年10月 | 三共化成株式会社(存続会社)が株式会社ダイワ電機製作所と合併し株式会社三共エクセル(現 |
| 連結子会社)に商号変更。 |
| 2006年7月 | 管理機能の強化のため管理本部を新設。 |
| 2007年4月 | 知的財産本部を新設。 |
| 2008年4月 | CEO、COO体制、執行役員制度を導入。 |
| 内部監査室を新設。 |
| 2008年8月 | 本社を東京都渋谷区に移転。 |
| 2009年6月 | 東京都渋谷区に研究開発棟完成。 |
| 2010年4月 | 商品本部に商品戦略室を新設(2020年4月商品戦略部へ名称変更)。 |
| 2011年4月 | 商品本部にPS開発部を新設。 |
| 2012年3月 | 株式会社ジェイビー(現連結子会社)を買収。 |
| 2017年4月 | 商品本部に商品企画部を新設。 |
| 事業企画部を新設。 |
| 2018年4月 | 商品本部に業務部を新設。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2023年4月 | ITインフラの整備構築のため情報システム本部を新設。 |
| 2024年4月 | 営業本部に販売管理部を新設。 |
| 秘書室を新設。 |
| 2026年4月 | 商品本部に映像デザイン部を新設。 |
| 製造本部に品質保証部、資材部を新設。 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
