#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15～38年
構築物 7～30年
機械及び装置 12～13年
工具、器具及び備品 2～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/11/22 12:21
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)建物及び構築物の当期増加額は、加須工場新棟建設によるものであります。
土地の当期増加額は、本社隣接地取得によるものであります。
2019/11/22 12:21
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
2019/11/22 12:21