ZACROS（7917）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報電子の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 42億3800万
- 2013年6月30日 -62.91%
- 15億7200万
- 2013年9月30日 +74.43%
- 27億4200万
- 2014年3月31日 +90.99%
- 52億3700万
- 2014年6月30日 -75.6%
- 12億7800万
- 2014年9月30日 +122.14%
- 28億3900万
- 2015年3月31日 +111.27%
- 59億9800万
- 2015年6月30日 -73.91%
- 15億6500万
- 2015年9月30日 +83.83%
- 28億7700万
- 2016年3月31日 +74.94%
- 50億3300万
- 2016年6月30日 -83.97%
- 8億700万
- 2016年9月30日 +138.17%
- 19億2200万
- 2017年3月31日 +87.77%
- 36億900万
- 2017年6月30日 -74.45%
- 9億2200万
- 2017年9月30日 +135.68%
- 21億7300万
- 2018年3月31日 +96.04%
- 42億6000万
- 2018年6月30日 -78.29%
- 9億2500万
- 2018年9月30日 +89.73%
- 17億5500万
- 2019年3月31日 +126.21%
- 39億7000万
- 2019年6月30日 -72.07%
- 11億900万
- 2019年9月30日 +98.02%
- 21億9600万
- 2020年3月31日 +90.39%
- 41億8100万
- 2020年6月30日 -69.74%
- 12億6500万
- 2020年9月30日 +71.7%
- 21億7200万
- 2021年3月31日 +108.75%
- 45億3400万
- 2021年6月30日 -68.68%
- 14億2000万
- 2021年9月30日 +80.92%
- 25億6900万
- 2022年3月31日 +78.44%
- 45億8400万
- 2022年6月30日 -77.29%
- 10億4100万
- 2023年3月31日 +18.92%
- 12億3800万
- 2023年6月30日 -90.95%
- 1億1200万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 30億1700万
- 2025年3月31日 +39.41%
- 42億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 各報告セグメントの主要製品は以下のとおりです。2025/06/18 16:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法事業区分 製品分野 主要製品 液体容器 プラスチック製液体容器(バッグインボックス等) 情報電子 ディスプレイ関連 プロテクトフィルム(偏光板用プロテクト等) 剥離フィルム 電子部材関連他 情報記録用材(層間絶縁フィルム等) 剥離フィルム その他情報関連機器用材
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 事業の内容
- 事業内容と当社グループの当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。製品の製造及び販売は当社及びグループ会社が行っております。なお、事業区分は、報告セグメントと同一であります。2025/06/18 16:00
以上に述べた当社グループの概要図は次のとおりであります。事業区分 製品分野 主要製品 会社名 液体容器 プラスチック製液体容器(バッグインボックス等) 情報電子 ディスプレイ関連 プロテクトフィルム(偏光板用プロテクト等) ZACROS株式会社フジモリ産業株式会社台湾賽諾世股份有限公司ZACROS(HONG KONG)CO.,LTD.賽諾世貿易(深セン)有限公司深セン市 藤深科技材料有限公司 製造・販売販売製造・販売販売販売販売 剥離フィルム 電子部材関連他 情報記録用材(層間絶縁フィルム等) 剥離フィルム その他情報関連機器用材
- #3 会計方針に関する事項（連結）
- ① 商品及び製品の販売2025/06/18 16:00
ウェルネス事業及び環境ソリューション事業並びに情報電子事業、産業インフラ事業の一部における商品及び製品の販売については、主に商品及び製品を引渡した時点で、顧客に商品及び製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が移転し、支払を受ける権利が確定するため、その時点で収益を認識しておりますが、収益認識に関する会計基準の適用指針第98項の要件を満たすものについては、出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。
② 工事契約 - #4 報告セグメントの概要（連結）
- 各報告セグメントの主要製品は以下のとおりです。2025/06/18 16:00
事業区分 製品分野 主要製品 液体容器 プラスチック製液体容器(バッグインボックス等) 情報電子 ディスプレイ関連 プロテクトフィルム(偏光板用プロテクト等) 剥離フィルム 電子部材関連他 情報記録用材(層間絶縁フィルム等) 剥離フィルム その他情報関連機器用材 - #5 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/18 16:00
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 環境ソリューション 487 (161) 情報電子 646 (37) 産業インフラ 215 (35)
2.全社として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #6 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/18 16:00
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.保有目的が企業間取引の強化である銘柄について、定量的な保有効果の記載が困難であることから、保有の合理性を検証した方法について記載いたします。個別銘柄ごとに、将来の見通しを勘案し当社の主力事業におけるシナジー効果に繋がる様々な検討を十分に行ったうえで総合的に保有の適否を検証し、保有の合理性のないものは縮減対象としております。現状保有する政策保有株式はいずれも保有の合理性を有していることを確認しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 9 7 日本カーバイド工業(株) 5,000 5,000 (保有目的)同社の粘着剤分野の知見や技術が、当社の情報電子事業部門の発展拡大に寄与する為 有 9 9 5 4 ソマール(株) 800 800 (保有目的)同社の粘着関連分野の知見や技術が、当社の情報電子事業部門の発展拡大に寄与する為 有 5 2
2.発行会社の主要な子会社が当社の株式を保有しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ・中国新生産拠点を計画通り設立し、アジア地域における競争力と収益基盤を強化2025/06/18 16:00
(情報電子)
偏光板プロテクトフィルムは業界再編の機を捉え、積極投資で圧倒的市場シェアを維持いたします。情報記録用材は半導体パッケージ基板用層間絶縁材料の増産対応を継続し、中長期の成長牽引を図ってまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/18 16:00
(注)金額は販売価格によっております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 前年同期比(%) 環境ソリューション(百万円) 27,300 △7.1 情報電子(百万円) 52,477 14.7 産業インフラ(百万円) 13,918 15.6
b.商品仕入実績 - #9 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の内訳は次のとおりであります。2025/06/18 16:00
セグメントの名称 当連結会計年度(百万円) 前年同期比(%) 環境ソリューション 6,064 253.5 情報電子 8,547 503.3 産業インフラ 1,570 251.3 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商品及び製品の販売2025/06/18 16:00
ウェルネス事業及び環境ソリューション事業並びに情報電子事業における商品及び製品の販売については、主に商品及び製品を引渡した時点で、顧客に商品及び製品の所有に伴う重大なリスク及び経済価値が移転し、支払を受ける権利が確定するため、その時点で収益を認識しておりますが、収益認識に関する会計基準の適用指針第98項の要件を満たすものについては、出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。
8.その他財務諸表作成のための基礎となる事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
