有価証券報告書-第88期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
| 建物 | 3~50年 |
| 機械及び装置 | 4~15年 |
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。