有価証券報告書-第85期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、沼田事業所の建物(附属設備を除く)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

建物	3～50年
機械及び装置	4～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外のものについては定額法によっております。