固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 226億3009万
- 2015年3月31日 -7.94%
- 208億3279万
個別
- 2014年3月31日
- 179億1048万
- 2015年3月31日 -3.17%
- 173億4326万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/29 9:14
3.その他の項目のうち、減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額については長期前払費用を含んでおります。
当連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額6,897千円には、セグメント間取引消去6,897千円が含まれておりま
す。
(2)セグメント資産の調整額△61,606千円には、セグメント間取引消去△61,606千円が含まれており
ます。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.その他の項目のうち、減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額については長期前払費用を含んでおります。2015/06/29 9:14 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/06/29 9:14
有形固定資産
主としてアミューズメント関連事業における電子機器であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び工具器具備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 販売目的のソフトウェア
販売開始後3年以内の販売見込数量に基づき償却しております。ただし、その償却額が残存有効期間に基づく均等配分に満たない場合は、その均等配分額を最低限として償却しております。
② その他
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)により、また特許権については5年で償却しております。
(3)長期前払費用
期限内均等償却を採用しております。2015/06/29 9:14 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 具、器具及び備品の増加の主な内容は製品製造のための金型代67,615千円であります。
(注)2.無形固定資産については金額の重要性が乏しいため、「当期首残高」、「当期増加額」、「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/29 9:14 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/29 9:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産(固定) 固定資産に係る未実現利益 170,373 147,590 貸倒引当金限度超過額 15,378 16,390
- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/06/29 9:14
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 固定資産2015/06/29 9:14
当連結会計年度末の固定資産の残高は208億32百万円(前連結会計年度末226億30百万円)となり、17億97百万円減少しました。減少の主な内訳は、投資有価証券(69億6百万円から53億85百万円へ15億20百万円減少)であります。
流動負債 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及びホテル事業用資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び工具器具備品 2~20年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 販売目的のソフトウェア
販売開始後3年以内の販売見込数量に基づき償却しております。ただし、その償却額が残存有効期間に基づく均等配分に満たない場合は、その均等配分額を最低限として償却しております。
② その他
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)により、また特許権については5年で償却しております。
3)長期前払費用
期限内均等償却を採用しております。
4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:14