ヨネックス（7906）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億2288万
2010年9月30日: 3499万
2010年12月31日: -1億8217万
2011年3月31日: 5億1821万
2011年6月30日 -69.92%: 1億5589万
2011年9月30日 +168.31%: 4億1827万
2011年12月31日 -87.07%: 5407万
2012年3月31日 +723.39%: 4億4527万
2012年6月30日 -64.4%: 1億5853万
2012年9月30日 +77.42%: 2億8128万
2012年12月31日 +28.37%: 3億6107万
2013年3月31日 +184.01%: 10億2549万
2013年6月30日 -68.49%: 3億2308万
2013年9月30日 +173.31%: 8億8301万
2013年12月31日 +3.65%: 9億1520万
2014年3月31日 +87.02%: 17億1160万
2014年6月30日 -85.07%: 2億5550万
2014年9月30日 +326.13%: 10億8880万
2014年12月31日 +23.04%: 13億3966万
2015年3月31日 +40.07%: 18億7652万
2015年6月30日 -86.88%: 2億4615万
2015年9月30日 +394.75%: 12億1784万
2015年12月31日 +18.43%: 14億4226万
2016年3月31日 +17.75%: 16億9830万
2016年6月30日 -84.65%: 2億6068万
2016年9月30日 +69.42%: 4億4166万
2016年12月31日 +47.22%: 6億5023万
2017年3月31日 +319.49%: 27億2767万
2017年6月30日 -83.3%: 4億5552万
2017年9月30日 +193.91%: 13億3882万
2017年12月31日 -4.16%: 12億8318万
2018年3月31日 +76.02%: 22億5871万
2018年6月30日 -86.78%: 2億9857万
2018年9月30日 +243.79%: 10億2649万
2018年12月31日 -17.83%: 8億4349万
2019年3月31日 +26.87%: 10億7017万
2019年6月30日 -84.27%: 1億6834万
2019年9月30日 +446.35%: 9億1972万
2019年12月31日 -29.53%: 6億4809万
2020年3月31日 +156.34%: 16億6129万
2020年6月30日: -15億1901万
2020年9月30日: -2億9516万
2020年12月31日: 2億1281万
2021年3月31日 +485.8%: 12億4665万
2021年6月30日 +34.41%: 16億7564万
2021年9月30日 +155.85%: 42億8707万
2021年12月31日 +43.11%: 61億3543万
2022年3月31日 +19.23%: 73億1520万
2022年6月30日 -43.57%: 41億2800万
2022年9月30日 +89.58%: 78億2600万
2022年12月31日 +16.88%: 91億4700万
2023年3月31日 -7.27%: 84億8200万
2023年6月30日 -68.04%: 27億1100万
2023年9月30日 +112.87%: 57億7100万
2023年12月31日 +40.96%: 81億3500万
2024年3月31日 +22.34%: 99億5200万
2024年6月30日 -61.39%: 38億4200万
2024年9月30日 +109.68%: 80億5600万
2024年12月31日 +22.34%: 98億5600万
2025年3月31日 +27.06%: 125億2300万
2025年6月30日 -77.13%: 28億6400万
2025年9月30日 +86.94%: 53億5400万
2025年12月31日 +69.44%: 90億7200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 10:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 10:01
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、発生の翌連結会計年度に一括して費用処理、もしくは各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定率法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/26 10:01
#4 役員報酬（連結）: 4)業績連動賞与
業績連動賞与は、財務目標は年度ごとの当社グループの「連結売上高」及び「連結営業利益」を指標とし、また、非財務目標は「女性管理職比率」等を指標としております。支給額は、基準額を100%とした場合、その達成度に応じて0%～150%の範囲で変動します。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益」を本業の収益性を示す指標、「女性管理職比率」等をダイバーシティ推進の進捗を示す指標としていることによります。なお、当該業績指標に関する当連結会計年度の実績は、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (4)指標及び目標 ②女性管理職比率(単体における課長以上の割合)」及び「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書」に記載のとおりであり、基準額を100%とした場合の達成度に応じた当事業年度の支給率は110%です。
5)株式報酬(譲渡制限付株式)
2025/06/26 10:01