ヨネックス（7906）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億2288万
2010年9月30日: 3499万
2010年12月31日: -1億8217万
2011年3月31日: 5億1821万
2011年6月30日 -69.92%: 1億5589万
2011年9月30日 +168.31%: 4億1827万
2011年12月31日 -87.07%: 5407万
2012年3月31日 +723.39%: 4億4527万
2012年6月30日 -64.4%: 1億5853万
2012年9月30日 +77.42%: 2億8128万
2012年12月31日 +28.37%: 3億6107万
2013年3月31日 +184.01%: 10億2549万
2013年6月30日 -68.49%: 3億2308万
2013年9月30日 +173.31%: 8億8301万
2013年12月31日 +3.65%: 9億1520万
2014年3月31日 +87.02%: 17億1160万
2014年6月30日 -85.07%: 2億5550万
2014年9月30日 +326.13%: 10億8880万
2014年12月31日 +23.04%: 13億3966万
2015年3月31日 +40.07%: 18億7652万
2015年6月30日 -86.88%: 2億4615万
2015年9月30日 +394.75%: 12億1784万
2015年12月31日 +18.43%: 14億4226万
2016年3月31日 +17.75%: 16億9830万
2016年6月30日 -84.65%: 2億6068万
2016年9月30日 +69.42%: 4億4166万
2016年12月31日 +47.22%: 6億5023万
2017年3月31日 +319.49%: 27億2767万
2017年6月30日 -83.3%: 4億5552万
2017年9月30日 +193.91%: 13億3882万
2017年12月31日 -4.16%: 12億8318万
2018年3月31日 +76.02%: 22億5871万
2018年6月30日 -86.78%: 2億9857万
2018年9月30日 +243.79%: 10億2649万
2018年12月31日 -17.83%: 8億4349万
2019年3月31日 +26.87%: 10億7017万
2019年6月30日 -84.27%: 1億6834万
2019年9月30日 +446.35%: 9億1972万
2019年12月31日 -29.53%: 6億4809万
2020年3月31日 +156.34%: 16億6129万
2020年6月30日: -15億1901万
2020年9月30日: -2億9516万
2020年12月31日: 2億1281万
2021年3月31日 +485.8%: 12億4665万
2021年6月30日 +34.41%: 16億7564万
2021年9月30日 +155.85%: 42億8707万
2021年12月31日 +43.11%: 61億3543万
2022年3月31日 +19.23%: 73億1520万
2022年6月30日 -43.57%: 41億2800万
2022年9月30日 +89.58%: 78億2600万
2022年12月31日 +16.88%: 91億4700万
2023年3月31日 -7.27%: 84億8200万
2023年6月30日 -68.04%: 27億1100万
2023年9月30日 +112.87%: 57億7100万
2023年12月31日 +40.96%: 81億3500万
2024年3月31日 +22.34%: 99億5200万
2024年6月30日 -61.39%: 38億4200万
2024年9月30日 +109.68%: 80億5600万
2024年12月31日 +22.34%: 98億5600万
2025年3月31日 +27.06%: 125億2300万
2025年6月30日 -77.13%: 28億6400万
2025年9月30日 +86.94%: 53億5400万
2025年12月31日 +69.44%: 90億7200万
2026年3月31日 +44.66%: 131億2400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/06/17 13:18
#2 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、発生の翌連結会計年度に一括して費用処理、もしくは各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定率法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2026/06/17 13:18