7906 ヨネックス

7906
2024/04/30
時価
1171億円
PER 予
13.99倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2023年)
PBR
1.85倍
2010年以降
0.36-4.29倍
(2010-2023年)
配当 予
1.11%
ROE 予
13.25%
ROA 予
9.07%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スポーツ施設事業

【期間】

連結

2013年3月31日
-695万
2014年3月31日
314万
2015年3月31日 +122.94%
700万
2016年3月31日 +443.88%
3811万
2017年3月31日 -12.74%
3325万
2018年3月31日 +29.75%
4314万
2019年3月31日 +9.05%
4705万
2020年3月31日 -25.73%
3494万
2021年3月31日
-1277万
2022年3月31日
3805万
2023年3月31日 +52.41%
5800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
2023/06/26 9:49
#2 事業の内容
また、海外の販売は、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.をはじめとする連結子会社及び各国の有力代理店を通じて行っております。なお、YONEX SPORTS HONG KONG LIMITEDは、当連結会計年度において清算結了しております。
(2)スポーツ施設事業(会社総数1社)
当社でゴルフ場及びテニス、ゴルフ練習場の運営を行っております。
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#3 収益認識関係、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
セグメント名称区分売上高
52,706
スポーツ施設事業469
外部顧客への売上高53,175
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
2023/06/26 9:49
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
セグメント名称区分売上高
74,016
スポーツ施設事業469
外部顧客への売上高74,485
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
2023/06/26 9:49
#5 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
セグメントの名称従業員数(人)
スポーツ用品事業2,562(307)
スポーツ施設事業28(24)
合計2,590(331)
(注)1.提出会社は2023年3月31日現在、子会社は2022年12月31日又は2023年3月31日現在の数値であります。
2.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除いております。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、季節従業員者)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
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#6 研究開発活動
現在の研究開発活動は、スポーツ用品事業で行っており、提出会社の本社製品開発部・ウェア開発部、新潟工場技術開発第一部・第二部、研究開発室及び東京工場技術開発部、研究開発室を中心に協力提携しながら、新製品、新商品及び新技術の開発を推進しております。
なお、スポーツ施設事業では、研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発費の総額は1,729百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。
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#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
[スポーツ施設事業]
スポーツ施設事業の中核をなすヨネックスカントリークラブでは、6月に女子プロゴルフ「リシャール・ミル ヨネックスレディス ゴルフトーナメント」が3年ぶりに有観客で開催されたことや、当社契約プロのJLPGAツアー2週連続優勝の話題を活かした企画を実施する等、各種大会やイベントにより集客と話題作りに努めたことで入場者数が増加し増収増益となりました。
この結果、スポーツ施設事業の売上高は533百万円(前期比13.7%増)、営業利益は58百万円(前期比53.1%増)となりました。
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#8 設備投資等の概要
スポーツ用品事業においては、主に基幹システムの導入や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として4,354百万円の設備投資を実施いたしました。
スポーツ施設事業においては、集客増大のためのコース等の維持・改修に36百万円の設備投資を実施いたしました。
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