当期純利益
連結
- 2011年3月31日
- 7億1842万
- 2012年3月31日 -18.8%
- 5億8338万
- 2013年3月31日 +19.39%
- 6億9650万
- 2014年3月31日 +64.25%
- 11億4400万
- 2015年3月31日 +48.15%
- 16億9486万
- 2016年3月31日 +31.42%
- 22億2747万
- 2017年3月31日 +36.38%
- 30億3774万
- 2018年3月31日 -38.69%
- 18億6253万
- 2019年3月31日 -6.91%
- 17億3376万
- 2020年3月31日 -4.78%
- 16億5085万
- 2021年3月31日 -33.24%
- 11億209万
- 2022年3月31日 +424.51%
- 57億8057万
- 2023年3月31日 +27.5%
- 73億7000万
個別
- 2015年3月31日
- 9億4073万
- 2016年3月31日 +30.33%
- 12億2609万
- 2017年3月31日 +73.07%
- 21億2195万
- 2018年3月31日 -53.41%
- 9億8866万
- 2019年3月31日 -26.78%
- 7億2392万
- 2020年3月31日 +64.6%
- 11億9161万
- 2021年3月31日 -60.94%
- 4億6541万
- 2022年3月31日 +659.35%
- 35億3410万
- 2023年3月31日 +75.55%
- 62億400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 2023/06/26 9:49
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益(円) 34.68 29.44 12.70 7.20 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループの業績は、インフレや景気減速傾向、地政学リスク等の懸念要素はありながらも世界各地でスポーツ需要が活性化し、売上高、利益ともに過去最高値を計上しました。海外子会社において現地通貨ベースで増収増益となったことに加え、大幅な円安により海外業績の換算による上押し効果がありました。2023/06/26 9:49
当社グループが注力してきた、お客様のプレー機会創出を目的とする小規模な大会やイベントの開催が需要を活性化していること、世界規模の大会も有観客で開催されていることで、世界各地で競技の盛り上がりが見られています。それとともに各競技の主要大会で当社契約選手がめざましい活躍を見せていることで、当社製品への注目も継続的に高まり、連結売上高は107,019百万円(前期比43.7%増)となりました。原材料価格の上昇や円安に伴う仕入コスト増加の売上総利益への影響はあるものの、増収による売上総利益の増加が大きく、マーケティング活動への注力による広告宣伝費をはじめとした販管費の増加を加味しても営業利益は10,063百万円(前期比49.3%増)と大幅な増益となりました。為替差損の発生等により経常利益は9,961百万円(前期比37.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7,331百万円(前期比26.8%増)となりました。なお、当社現地法人(中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社)は2022年1月から12月の業績を連結対象としており、2022年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2023/06/26 9:49
(注)1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり純資産額 522.72円 607.28円 1株当たり当期純利益 66.11円 84.05円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - -
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 5,780 7,331 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 5,780 7,331 期中平均株式数(千株) 87,437 87,234