- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。
スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア(台湾・インド・タイ)の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米(米国・カナダ)、ヨーロッパ(英国・ドイツ)、アジア(台湾・中国)の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。
2023/06/26 9:49- #2 セグメント表の脚注（連結）
(注)1.スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は44,686百万円です。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
2023/06/26 9:49- #3 事業の内容
なお、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1)スポーツ用品事業(会社総数9社)
当社はバドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット(硬式)、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造するとともに、バドミントンラケット、シャトルコックの一部を子会社であるYONEX TAIWAN CO.,LTD.より仕入れ、また、ストリンギングマシンを子会社であるヨネックス精機株式会社より仕入れ、これらを販売するほか、ウェア、シューズ等の商品の仕入、販売も行っております。
2023/06/26 9:49- #4 事業等のリスク
(1)事業環境に関するリスク(人口動態、競争環境、消費者の購買行動や嗜好の変化)
今後のスポーツ用品事業について、国内は中長期的な少子高齢化による人口の減少が予測されます。当社グループの一部製品については、国内における若年層の学校体育及びクラブ活動が主要な需要を担っているものがあり、若年層の人口減少による需要減少で売上・利益が減少する可能性があります。
海外については国や地域によって事業環境が異なり、国内同様、少子高齢化や市場の成熟によって需要の大きな伸びが見込めない地域と、今後の人口増加、所得水準の向上、競技の普及により市場の拡大が見込まれる地域が混在しています。
2023/06/26 9:49- #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| セグメント名称 | 区分 | 売上高 |
| スポーツ用品事業 | バドミントン用品 | 26,365 |
| テニス用品 | 10,094 |
| ゴルフ用品 | 1,330 |
| その他 | 14,916 |
| 計 | 52,706 |
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
- #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| セグメント名称 | 区分 | 売上高 |
| スポーツ用品事業 | バドミントン用品 | 43,300 |
| テニス用品 | 11,498 |
| ゴルフ用品 | 1,516 |
| その他 | 17,700 |
| 計 | 74,016 |
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(単位:百万円)
- #7 従業員の状況（連結）
(1)連結会社の状況
| セグメントの名称 | 従業員数(人) |
| スポーツ用品事業 | 2,562 | (307) |
| スポーツ施設事業 | 28 | (24) |
(注)1.提出会社は2023年3月31日現在、子会社は2022年12月31日又は2023年3月31日現在の数値であります。
2.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除いております。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、季節従業員者)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
- #8 株式の保有状況（連結）
特定投資株式
| 銘柄 | 当事業年度 | 前事業年度 | 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 | 当社の株式の保有の有無 |
| 株式数(株) | 株式数(株) |
| 貸借対照表計上額(百万円) | 貸借対照表計上額(百万円) |
| ゼビオホールディングス㈱ | 100,000 | 100,000 | (保有目的)スポーツ用品事業における営業上の取引関係があり、お客様へのサービス向上へ向けた共同の取組みを行っており、協業を円滑に進めるために保有しております。(定量的な保有効果) (注) | 有 |
| 104 | 94 |
| ㈱アルペン | 48,000 | 48,000 | (保有目的)スポーツ用品事業における営業上の取引関係があり、お客様へのサービス向上へ向けた共同の取組みを行っており、協業を円滑に進めるために保有しております。(定量的な保有効果) (注) | 無 |
| 95 | 98 |
| 11 | 9 |
| ゼット㈱ | 17,000 | 17,000 | (保有目的)スポーツ用品事業における営業上の取引関係があり、主要販売先として、取引の円滑化を図るために保有しております。(定量的な保有効果) (注) | 有 |
| 4 | 4 |
(注)個別銘柄ごとの定量的な保有効果については、秘密保持の観点から記載しておりませんが、資本コスト、配当・取引額等の定量的評価に加え、事業上の関係等を総合的に勘案し保有の合理性を検証しております。
③ 保有目的が純投資目的である投資株式
- #9 研究開発活動
当社グループは、「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」との経営理念に基づき、常にお客様のニーズと安全・安心に対応しつつ、研究開発活動を行っております。
現在の研究開発活動は、スポーツ用品事業で行っており、提出会社の本社製品開発部・ウェア開発部、新潟工場技術開発第一部・第二部、研究開発室及び東京工場技術開発部、研究開発室を中心に協力提携しながら、新製品、新商品及び新技術の開発を推進しております。
なお、スポーツ施設事業では、研究開発活動は行っておりません。
2023/06/26 9:49- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
この結果、売上高は3,815百万円(前期比63.3%増)、営業利益は171百万円(前期比128.8%増)となりました。
これらの結果、各地域セグメントを合計したスポーツ用品事業の売上高は106,485百万円(前期比43.9%増)、営業利益は10,894百万円(前期比59.7%増)となりました。
[スポーツ施設事業]
2023/06/26 9:49- #11 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に4,390百万円の設備投資を実施いたしました。
スポーツ用品事業においては、主に基幹システムの導入や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として4,354百万円の設備投資を実施いたしました。
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