#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2017/06/20 15:03
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/20 15:03
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
新潟生産本部新工場
建物 1,494,074千円
機械及び装置 817,384千円
2.無形固定資産の当期増加額及び当期減少額にはソフトウエア仮勘定のソフトウエア勘定への振替額16,760千円が含まれております。2017/06/20 15:03
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当社グループは、たな卸資産の評価基準に原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。製品及び商品については、それぞれの販売可能性について推定される将来需要及び市場状況を踏まえて、販売見込額まで減額しています。当該製品及び商品に関する実際の販売価格が、販売見込額を下回った場合には追加の損失が発生する場合があります。
③ 固定資産の減損
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、並びにソフトウェア等を有しております。現状、減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後、将来キャッシュ・フローの見積りが帳簿価額を下回った場合に減損損失の計上が必要となる場合があります。
2017/06/20 15:03
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ゴルフ事業に係る資産、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
当社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、当社のソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/20 15:03