売上高

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(千円)	15,915,839	32,232,944	46,201,000	62,188,009
税金等調整前四半期(当期)純利益金額(千円)	793,608	1,912,224	1,571,306	2,859,342

(注)当社は、平成29年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っており、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定しております。

2018/12/13 11:00

#2 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

3)当社グループが総議決権の10%以上の議決権を直接又は間接的に保有している法人その他の団体の業務執行者
4)当社グループの主要な取引先(直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
5)当社グループを主要な取引先とする法人その他団体(当該団体の直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者

2018/12/13 11:00

#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

従って、当社グループのスポーツ用品事業については、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「ヨーロッパ」、「アジア」を4つの報告セグメントとし、スポーツ施設事業については、「スポーツ施設事業」を1つの報告セグメントとした5つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

2018/12/13 11:00

#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
YONEX SPORTS HONG KONG LIMITED
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社1社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも軽微であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2018/12/13 11:00

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2018/12/13 11:00

#6 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアのうち、中国は15,932,207千円です。

2018/12/13 11:00

#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

中長期的な会社の経営方針につきましては、経営理念「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」に基づき、質の高いものづくりとスポーツの普及・振興活動を通じて「スポーツごころを世界に」をお届けし、人々の健康と豊かな生活に資する企業を目指してまいります。
2019年3月期から2021年3月期の中期経営計画の数値目標として、売上高800億円、営業利益60億円、海外売上比率60%、ROE9%以上を掲げ、以下5つの基本方針に基づき活動してまいります。
【中期経営計画基本方針】

2018/12/13 11:00

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

売上については、中国現地販売子会社を通じた販売網構築を進めましたが、在庫調整が影響し主要なバドミントン用品は微減となりましたが、新製品の発売や契約選手の活躍が奏功しテニス用品の売上は伸長しております。
この結果、当連結会計年度における連結売上高は621億88百万円(前期比1.9%増)と増加しました。
利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は29億25百万円(前期比29.5%減)、経常利益は28億58百万円(前期比25.5%減)、米国税制改正に伴う繰延税金資産の取崩しの影響もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は18億62百万円(前期比38.7%減)となりました。

2018/12/13 11:00

#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	9,492,840千円	9,299,561千円
仕入高等	3,795,989	3,677,899

2018/12/13 11:00