- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
当連結会計年度における四半期情報等
| (累計期間) | 第1四半期 | 中間連結会計期間 | 第3四半期 | 当連結会計年度 |
| 売上高(百万円) | 39,856 | 79,532 | 120,474 | 163,643 |
| 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) | 5,954 | 9,013 | 13,556 | 16,970 |
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
従って、当社グループのスポーツ用品事業については、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「北米」、「ヨーロッパ」を4つの報告セグメントとし、スポーツ施設事業については、「スポーツ施設事業」を1つの報告セグメントとした5つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
2026/06/17 13:18- #3 セグメント表の脚注（連結）
(注)1.スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は77,756百万円です。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
2026/06/17 13:18- #4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/17 13:18- #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| セグメント名称 | 区分 | 売上高 |
| スポーツ用品事業 | バドミントン用品 | 50,316 |
| テニス用品 | 13,171 |
| ゴルフ用品 | 1,538 |
| その他 | 22,219 |
| 計 | 87,245 |
| スポーツ施設事業 | 557 |
| 外部顧客への売上高 | 87,802 |
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:百万円)
- #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| セグメント名称 | 区分 | 売上高 |
| スポーツ用品事業 | バドミントン用品 | 85,008 |
| テニス用品 | 18,774 |
| ゴルフ用品 | 1,653 |
| その他 | 32,282 |
| 計 | 137,718 |
| スポーツ施設事業 | 557 |
| 外部顧客への売上高 | 138,276 |
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:百万円)
- #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2026/06/17 13:18 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は77,756百万円です。
2026/06/17 13:18- #9 役員報酬（連結）
業績連動賞与は、事業年度ごとの業績向上への意欲を高め、経営数値目標の達成を目指すべく、単年度の業績及び各取締役の貢献度に基づき決定する金銭報酬として、執行役員を兼務する取締役に対して支給しております。
業績評価指標としては、全社KPI目標の達成度を用いており、財務KPI目標は、当社グループの「連結売上高成長率」及び「連結営業利益率」を指標とし、また、非財務KPI目標は「女性管理職比率」等を指標としております。加えて、各取締役の職責及び担当領域に応じ、業績に対する貢献度等を勘案して支給額を算定しております。支給額は、基準額を100%とした場合、その達成度に応じて0%～200%の範囲で変動します。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高成長率」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益率」を本業の収益性を示す指標、「女性管理職比率」等を人的資本及びサステナビリティの強化に向けた進捗を示す指標としていることによります。なお、当該業績指標に関する当連結会計年度の実績は、連結売上高成長率は18.3%、連結営業利益率は10.1%、女性管理職比率は、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (4)指標及び目標 ②女性管理職比率(単体における課長以上の割合)」に記載のとおりであり、基準額を100%とした場合の達成度に応じた当事業年度の支給率は124%であります。
5)株式報酬(譲渡制限付株式)
2026/06/17 13:18- #10 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
3)当社グループが総議決権の10%以上の議決権を直接又は間接的に保有している法人その他の団体の業務執行者
4)当社グループの主要な取引先(直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
5)当社グループを主要な取引先とする法人その他団体(当該団体の直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
2026/06/17 13:18- #11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
地域構成
現在、売上高の大きな割合を占める東アジア地域に加え、その他地域での展開を中長期的に進めることで、よりバランスの取れた地域構成を目指しています。特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域として位置づけています。北米では、テニス市場におけるブランド認知の向上と事業基盤の強化に注力しています。また、インドでは、競技の普及・発展に取り組みながら、自社工場を拠点とした現地生産体制の強化を進めています。
今後も、グローバル各地域の市場特性に即した展開を進めながら、より多くのお客様にスポーツの楽しさと価値を届けてまいります。
2026/06/17 13:18- #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
当連結会計年度においては、スポーツ市場がアジアを中心にグローバルで堅調に推移する中、当社は国際大会における契約選手の活躍を活かした情報発信や「Head to Toe(頭からつま先まで)」での提案強化を継続するとともに、各地域における販売活動に加え、ポップアップストアや各種イベントの開催、EC等を通じてお客様との接点拡大に取り組み、競技のファン層拡大及び市場のさらなる活性化に努めました。
その結果、バドミントン用品においては、主力市場であるアジアを中心に競技人気が継続していることを背景に需要が堅調に推移し、販売が伸長しました。テニス用品についても、国際大会における契約選手の活躍によりブランド認知が向上したことから、販売が伸長しました。加えて、ウェアやバッグ等のその他用品についてもグローバルに販売が拡大し、事業全体の成長を下支えした結果、連結売上高は過去最高値を更新しました。
利益につきましては、原材料価格の上昇や為替影響等があったものの、増収効果により売上総利益は増加しました。ブランド認知拡大及び市場活性化に向けたマーケティング投資の継続により、広告宣伝費や人件費等の販管費は増加したものの、売上総利益の増加が販管費の増加を上回り、過去最高益を計上しました。
2026/06/17 13:18- #13 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
繰延税金資産の評価は、会計基準に示されている回収可能性の企業分類、将来の事業計画に基づく将来の課税所得の予測及び将来減算一時差異等のスケジューリングを検討した上で繰延税金資産を計上しております。計上額は毎期見直しており、回収可能性が見込まれないと判断した場合は繰延税金資産を取り崩しております。
事業計画は、製商品の販売動向や、大会協賛や選手契約に基づく広告宣伝費等の発生状況により重要な影響を受けます。翌事業年度の事業計画では、売上高及び利益は引き続き堅調に推移するとの仮定をおいております。
なお、将来の不確実な経済条件の影響を受けた場合には、翌事業年度の財務諸表に計上される繰延税金資産の評価に重要な影響を与える可能性があります。
2026/06/17 13:18- #14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
| 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) | 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) |
| 営業取引による取引高 | | |
| 売上高 | 29,243百万円 | 34,970百万円 |
| 仕入高等 | 9,435 | 11,297 |
- #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
※1 売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.収益の分解情報」に記載しております。
2026/06/17 13:18
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
