売上高

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(千円)	14,457,913	30,584,687	44,753,357	61,097,944
税金等調整前四半期(当期)純利益(千円)	857,672	2,024,083	1,591,069	2,572,368

2019/06/25 17:13

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

従って、当社グループのスポーツ用品事業については、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「ヨーロッパ」、「アジア」を4つの報告セグメントとし、スポーツ施設事業については、「スポーツ施設事業」を1つの報告セグメントとした5つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

2019/06/25 17:13

#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
YONEX SPORTS HONG KONG LIMITED
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社1社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも軽微であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2019/06/25 17:13

#4 主要な顧客ごとの情報

3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

2019/06/25 17:13

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2019/06/25 17:13

#6 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.アジアのうち、中国は15,526,941千円です。

2019/06/25 17:13

#7 役員の報酬等

当社は、2007年6月28日開催の第50回定時株主総会において、取締役の報酬限度額を年額250百万円以内(ただし、使用人分給与は含まない)、監査役の報酬限度額を年額40百万円以内と決議頂いており、その報酬限度額の範囲内で、取締役報酬については取締役会、監査役報酬については監査役の協議により決定しております。 取締役会における取締役報酬の決定にあたっては、社外取締役を委員長とする報酬諮問委員会の答申内容を尊重することにより、その透明性及び公平性を確保しております。当事業年度は報酬諮問委員会を4回開催し、取締役報酬の構成、水準、内容等の方針について活発に議論を行い、取締役会に対し報酬制度改定案について提言を行っております。
当社の取締役報酬は、基本報酬、社外取締役を除く取締役を対象とする業績連動賞与、退職慰労金により構成されております。業績連動賞与の額については、年度ごとの当社グループの「連結売上高」及び「連結営業利益」を指標とし、その達成度に応じて決定いたします。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益」を本業の収益性を示す指標としていることによります。なお、当事業年度における業績連動賞与に係る指標の目標数値に対する達成度は、連結売上高90.2%、連結営業利益76.9%であり、所定の基準に従い取締役会で支給額を決議しております。
社外取締役及び監査役の報酬については、経営に対する独立性・中立性を高めることを目的として基本報酬のみとしております。社外取締役及び監査役の退職慰労金制度は2019年6月25日開催の第62回定時株主総会終結の時をもって廃止いたしました。

2019/06/25 17:13

#8 社外取締役（及び社外監査役）、役員の状況

3)当社グループが総議決権の10%以上の議決権を直接又は間接的に保有している法人その他の団体の業務執行者
4)当社グループの主要な取引先(直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者
5)当社グループを主要な取引先とする法人その他団体(当該団体の直近事業年度の連結売上高の2%以上)の業務執行者

2019/06/25 17:13

#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(1)中期経営計画数値目標の修正 (2021年3月期通期)

	2018年5月策定	今回修正
売上高	800億円	660億円
営業利益	60億円	30億円

(2)今後の取り組み
中期経営計画で掲げた基本方針に沿った施策の実行を加速させるとともに、ガバナンス体制の改善にも取組み計画の達成を目指します。

2019/06/25 17:13

#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

①財政状態及び経営成績の状況
当連結会計年度における当社グループの業績は、中国における在庫水準に第3四半期以降一定の改善がみられ、売上も回復基調となりましたが、第2四半期までの減収を補えず累計での増収には至りませんでした。海外のテニスが売上を伸ばしましたが、国内においてはシューズ等の売上が減少し、連結売上高は61,097百万円(前期比1.8%減)と減少しました。生産性改善による製造コストの低減等により売上総利益率は前期比で回復しているものの、減収により売上総利益が減少しました。広告宣伝費は前期比で減少した一方、人件費等の増加により販管費増となり、営業利益は2,482百万円(前期比15.1%減)、経常利益は2,469百万円(前期比13.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,722百万円(前期比7.5%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。

2019/06/25 17:13

#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社1社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも軽微であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項

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#12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	9,299,561千円	9,806,561千円
仕入高等	3,677,899	3,852,779

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