7906 ヨネックス

7906
2024/04/30
時価
1171億円
PER 予
13.99倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2023年)
PBR
1.85倍
2010年以降
0.36-4.29倍
(2010-2023年)
配当 予
1.11%
ROE 予
13.25%
ROA 予
9.07%
資料
Link
CSV,JSON

セグメント間の内部売上高又は振替高 - アジア

【期間】

連結

2013年9月30日
17億5108万
2014年9月30日 +9.14%
19億1114万
2015年9月30日 +5.32%
20億1279万
2016年9月30日 +3.96%
20億9241万
2017年9月30日 -10.42%
18億7446万
2018年9月30日 +2.23%
19億1631万
2019年9月30日 -0.26%
19億1136万
2020年9月30日 -39.35%
11億5926万
2021年9月30日 +89.46%
21億9634万
2022年9月30日 +113.67%
46億9300万
2023年9月30日 -24.18%
35億5800万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内は、バドミントンは第1四半期の新製品ラケット発売効果と大会シーズンに伴う需要増により増収となったものの、テニスについてはここ数年の販売増加が一段落したこともあり減収となり、全体では横ばいとなりました。
海外代理店向けの売上については、引き続きバドミントン市場が活性化しているアジア地域を中心に大幅増収となり、日本セグメント全体の増収に寄与しました。
利益面については、円安の進行による仕入価格の上昇やエネルギーコストの増加に対し、国内向け販売への価格転嫁が遅れたことによって国内の売上総利益率が低下したものの、増収及びセールスミックスにより売上総利益は増加しました。一方、国際大会の開催に伴うイベント実施や、選手サポートの費用を含むグローバルの広告宣伝費の増加に加え、円安に伴う外貨建て費用の換算による上昇、人件費等の増加により販管費が増加し、減益となりました。
2023/11/10 9:45