中央化学（7895）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 92億926万
2009年12月31日 -23.03%: 70億8808万
2010年12月31日 -4.52%: 67億6805万
2011年3月31日 -1.21%: 66億8600万
2011年6月30日 -0.6%: 66億4600万
2011年9月30日 -0.74%: 65億9700万
2011年12月31日 -0.53%: 65億6200万
2012年3月31日 -0.9%: 65億300万
2012年6月30日 -0.49%: 64億7100万
2012年9月30日 -0.62%: 64億3100万
2012年12月31日 +1%: 64億9500万
2013年3月31日 +0.12%: 65億300万
2013年6月30日 +0.68%: 65億4700万
2013年9月30日 -0.55%: 65億1100万
2013年12月31日 -0.35%: 64億8800万
2014年3月31日 -0.99%: 64億2400万
2014年6月30日 -1.48%: 63億2900万
2014年9月30日 -0.51%: 62億9700万
2014年12月31日 -0.54%: 62億6300万
2015年3月31日 -1.42%: 61億7400万
2015年6月30日 -0.99%: 61億1300万
2015年9月30日 -1.01%: 60億5100万
2015年12月31日 +7.8%: 65億2300万
2016年3月31日 -0.78%: 64億7200万
2016年6月30日 -1.92%: 63億4800万
2016年9月30日 +1.28%: 64億2900万
2016年12月31日 -0.3%: 64億1000万
2017年3月31日 -1.48%: 63億1500万
2017年6月30日 -1.44%: 62億2400万
2017年9月30日 -4.18%: 59億6400万
2017年12月31日 -4.75%: 56億8100万
2018年3月31日 -2.64%: 55億3100万
2018年6月30日 -1.59%: 54億4300万
2018年9月30日 -1.18%: 53億7900万
2018年12月31日 -1.34%: 53億700万
2019年3月31日 -2.66%: 51億6600万
2019年6月30日 -1.37%: 50億9500万
2019年9月30日 +0.39%: 51億1500万
2019年12月31日 -0.47%: 50億9100万
2020年3月31日 -1.57%: 50億1100万
2020年6月30日 -1.4%: 49億4100万
2020年9月30日 -0.85%: 48億9900万
2020年12月31日 +0.43%: 49億2000万
2021年3月31日 -0.79%: 48億8100万
2021年6月30日 -1.02%: 48億3100万
2021年9月30日 -0.91%: 47億8700万
2021年12月31日 -0.48%: 47億6400万
2022年3月31日 +2.35%: 48億7600万
2022年6月30日 -0.86%: 48億3400万
2022年9月30日 +1.59%: 49億1100万
2022年12月31日 -10.22%: 44億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～47年
機械装置及び運搬具 2～14年

2022/06/28 14:05

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	11百万円		5百万円
機械装置及び運搬具	2		7

2022/06/28 14:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2021年3月31日)	当連結会計年度(2022年3月31日)
土地	223百万円	223百万円
建物及び構築物	376	347

担保付債務は、次のとおりであります。

2022/06/28 14:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産又は資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
中央化学㈱北海道工場(北海道美唄市)	生産設備等	機械装置及び運搬具、リース資産他	19
中央化学㈱鹿島工場(茨城県神栖市)	生産設備等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、リース資産他	40
-	遊休資産	機械装置及び運搬具、リース資産	185

当社グループは、管理会計上の事業所区分をグルーピングの単位としております。ただし、将来の使用が見込まれない遊休資産などは、個別に判定しております。当連結会計年度において、収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループ、使用見込みのなくなった資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額より測定しており、正味売却価額は土地、建物については不動産鑑定評価基準又は固定資産税評価額に基づき評価し、それ以外の資産については売却見込額から処分費用見込額を控除し、売却や他への転用が困難な資産については、零で評価しております。

2022/06/28 14:05