固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 196億8800万
- 2016年3月31日 +8.16%
- 212億9400万
個別
- 2015年3月31日
- 207億8900万
- 2016年3月31日 +8.1%
- 224億7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/28 13:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/28 13:07
(ア)有形固定資産
主として、生産設備(機械装置及び運搬具)、金型(その他)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~47年
機械及び装置 8~14年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
均等償却をしております。2016/06/28 13:07 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:07前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 2百万円 -百万円 土地 0 - 計 2 - - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:07前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 60百万円 84百万円 機械装置及び運搬具 17 32 その他(工具、器具及び備品) 2 1 計 79 118 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/28 13:07
(単位:百万円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 13:07
(単位:百万円) - #8 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/06/28 13:07
投資活動による資金の減少は、2,817百万円となりました。これは、固定資産の取得2,876百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/28 13:07
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれ前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 未払事業税 - 22 固定資産未実現利益 72 82 たな卸資産未実現利益 10 10
ております。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社では、定額法を採用しております。また、中国連結子会社では、所在地国の会計原則に基づき、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4~47年
機械装置及び運搬具 2~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社では、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、中国連結子会社では、所在地国の会計原則に基づき、主として見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却をしております。2016/06/28 13:07