中央化学(7895)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -564万
- 2009年12月31日
- -561万
- 2010年12月31日 -51.65%
- -851万
- 2011年3月31日
- -700万
- 2011年6月30日
- -500万
- 2011年9月30日 +100%
- 0
- 2011年12月31日
- -100万
- 2012年3月31日
- 200万
- 2012年6月30日 +100%
- 400万
- 2012年9月30日 -100%
- 0
- 2012年12月31日
- 300万
- 2013年3月31日 +133.33%
- 700万
- 2013年6月30日 +14.29%
- 800万
- 2013年9月30日 +25%
- 1000万
- 2013年12月31日 +70%
- 1700万
- 2014年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2014年6月30日 +33.33%
- 2000万
- 2014年9月30日 +35%
- 2700万
- 2014年12月31日 +18.52%
- 3200万
- 2015年3月31日 +21.88%
- 3900万
- 2015年6月30日 +30.77%
- 5100万
- 2015年9月30日 +5.88%
- 5400万
- 2015年12月31日 +1.85%
- 5500万
- 2016年3月31日 -29.09%
- 3900万
- 2016年6月30日 -7.69%
- 3600万
- 2016年9月30日 -2.78%
- 3500万
- 2016年12月31日 +31.43%
- 4600万
- 2017年3月31日 +2.17%
- 4700万
- 2017年6月30日 +19.15%
- 5600万
- 2017年9月30日 -3.57%
- 5400万
- 2017年12月31日 +5.56%
- 5700万
- 2018年3月31日 -14.04%
- 4900万
- 2018年6月30日 +22.45%
- 6000万
- 2018年9月30日 +1.67%
- 6100万
- 2018年12月31日 -36.07%
- 3900万
- 2019年3月31日 -2.56%
- 3800万
- 2019年6月30日 -26.32%
- 2800万
- 2019年9月30日 +10.71%
- 3100万
- 2019年12月31日 +25.81%
- 3900万
- 2020年3月31日 -12.82%
- 3400万
- 2020年6月30日 +32.35%
- 4500万
- 2020年9月30日 +35.56%
- 6100万
- 2020年12月31日 -13.11%
- 5300万
- 2021年3月31日 +5.66%
- 5600万
- 2021年6月30日 -8.93%
- 5100万
- 2021年9月30日 +17.65%
- 6000万
- 2021年12月31日 -28.33%
- 4300万
- 2022年3月31日 +4.65%
- 4500万
- 2022年6月30日 -15.56%
- 3800万
- 2022年9月30日 -5.26%
- 3600万
- 2022年12月31日 +16.67%
- 4200万
個別
- 2008年12月31日
- -564万
- 2009年12月31日
- -561万
- 2010年12月31日 -51.65%
- -851万
- 2011年12月31日
- -100万
- 2012年12月31日
- 300万
- 2014年3月31日 +400%
- 1500万
- 2015年3月31日 +160%
- 3900万
- 2016年3月31日 ±0%
- 3900万
- 2017年3月31日 +20.51%
- 4700万
- 2018年3月31日 +4.26%
- 4900万
- 2019年3月31日 -22.45%
- 3800万
- 2020年3月31日 -10.53%
- 3400万
- 2021年3月31日 +64.71%
- 5600万
- 2022年3月31日 -19.64%
- 4500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2022/06/28 14:05
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 税効果額 △9 4 その他有価証券評価差額金 21 △10 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/28 14:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 土地圧縮積立金 △7 △7 その他有価証券評価差額金 △24 △20 その他 △3 △3
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/28 14:05
(注)1.評価性引当額が602百万円減少しております。この減少の主な内容は、繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものであります。前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 土地圧縮積立金 △7 △7 その他有価証券評価差額金 △24 △20 その他 △3 △0
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額