無形固定資産
連結
- 2019年4月30日
- 35万
- 2020年4月30日 +999.99%
- 1655万
個別
- 2019年4月30日
- 35万
- 2020年4月30日 +999.99%
- 1655万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2020/07/29 13:33 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2020/07/29 13:33
当連結会計年度末における流動資産は2,158百万円となり、前連結会計年度末に比べ206百万円減少しました。これは主に現金及び預金が95百万円、受取手形及び売掛金が111百万円減少したこと等によるものです。固定資産は1,549百万円となり、前連結会計年度末に比べ29百万円増加しました。これは主に生産関連設備完成に伴い機械装置及び運搬具が65百万円増加、建設仮勘定が34百万円減少、会計システム更新等により無形固定資産が16百万円増加したこと等によるものです。
この結果、総資産は3,707百万円となり、前連結会計年度末に比べ177百万円減少しました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~12年2020/07/29 13:33
ロ 無形固定資産
定額法を採用しています。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
① 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
② 商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
③ 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~38年
機械及び装置 2~8年2020/07/29 13:33