MICS化学（7899）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2012年4月30日: 1718万
2012年7月31日 +77.28%: 3046万
2012年10月31日 +21.8%: 3710万
2013年1月31日 -10.66%: 3314万
2013年4月30日 -25.3%: 2476万
2013年7月31日 +92.55%: 4767万
2013年10月31日 +6.12%: 5059万
2014年1月31日 +3.95%: 5259万
2014年4月30日 -1.73%: 5168万
2014年7月31日 +0.44%: 5191万
2014年10月31日 -2.13%: 5080万
2015年1月31日 -12.2%: 4461万
2015年4月30日 -29.65%: 3138万
2015年7月31日 +70.52%: 5351万
2015年10月31日 -1.88%: 5250万
2016年1月31日 +16.94%: 6140万
2016年4月30日 -42.53%: 3529万
2016年7月31日 -24.78%: 2654万
2016年10月31日 +52.41%: 4046万
2017年1月31日 -39.56%: 2445万
2017年4月30日 +7.04%: 2617万
2017年7月31日 +51.4%: 3962万
2017年10月31日 -11.1%: 3523万
2018年1月31日 +0.36%: 3535万
2018年4月30日 -10.43%: 3166万
2018年7月31日 +14.37%: 3621万
2018年10月31日 +25.27%: 4536万
2019年1月31日 +24.4%: 5644万
2019年4月30日 -25.19%: 4222万
2019年7月31日 +0.65%: 4249万
2019年10月31日 -4.02%: 4078万
2020年1月31日 -18.5%: 3324万
2020年4月30日 -24.72%: 2502万
2020年7月31日 +15.71%: 2895万
2020年10月31日 +24.67%: 3610万
2021年1月31日 +33.18%: 4808万
2021年4月30日 -1.66%: 4728万
2021年7月31日 +6.02%: 5012万
2021年10月31日 +32.14%: 6624万
2022年1月31日 -26.52%: 4867万
2022年4月30日 +10.79%: 5392万
2022年7月31日 -2.08%: 5280万
2022年10月31日 +59.99%: 8448万
2023年1月31日 -23.83%: 6435万
2023年4月30日 -14.74%: 5486万
2023年7月31日 -20.84%: 4343万
2023年10月31日 -7.4%: 4021万

個別

2008年4月30日: 2999万
2009年4月30日 -19.86%: 2403万
2010年4月30日 +0.71%: 2420万
2010年10月31日 +83.79%: 4448万
2011年1月31日 -40.73%: 2636万
2011年4月30日 +41.07%: 3719万
2011年7月31日 -32.87%: 2496万
2011年10月31日 +27.89%: 3193万
2012年1月31日 -12.6%: 2790万
2012年4月30日 -38.43%: 1718万
2013年4月30日 +44.11%: 2476万
2014年4月30日 +108.74%: 5168万
2015年4月30日 -39.28%: 3138万
2016年4月30日 +12.45%: 3529万
2017年4月30日 -25.83%: 2617万
2018年4月30日 +20.98%: 3166万
2019年4月30日 +33.24%: 4219万
2020年4月30日 -40.9%: 2493万
2021年4月30日 +89.6%: 4728万
2022年4月30日 +14.01%: 5390万
2023年4月30日 +1.78%: 5486万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
ロ棚卸資産
(イ) 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ) 商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ハ) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/07/28 9:41
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ロ棚卸資産
(イ) 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2023/07/28 9:41
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 棚卸資産
① 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2023/07/28 9:41