仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年4月30日
- 1718万
- 2013年4月30日 +44.11%
- 2476万
- 2014年4月30日 +108.74%
- 5168万
- 2015年4月30日 -39.28%
- 3138万
- 2016年4月30日 +12.45%
- 3529万
- 2017年4月30日 -25.83%
- 2617万
- 2018年4月30日 +20.98%
- 3166万
- 2019年4月30日 +33.33%
- 4222万
- 2020年4月30日 -40.73%
- 2502万
- 2021年4月30日 +88.93%
- 4728万
- 2022年4月30日 +14.05%
- 5392万
- 2023年4月30日 +1.74%
- 5486万
個別
- 2008年4月30日
- 2999万
- 2009年4月30日 -19.86%
- 2403万
- 2010年4月30日 +0.71%
- 2420万
- 2011年4月30日 +53.67%
- 3719万
- 2012年4月30日 -53.8%
- 1718万
- 2013年4月30日 +44.11%
- 2476万
- 2014年4月30日 +108.74%
- 5168万
- 2015年4月30日 -39.28%
- 3138万
- 2016年4月30日 +12.45%
- 3529万
- 2017年4月30日 -25.83%
- 2617万
- 2018年4月30日 +20.98%
- 3166万
- 2019年4月30日 +33.24%
- 4219万
- 2020年4月30日 -40.9%
- 2493万
- 2021年4月30日 +89.6%
- 4728万
- 2022年4月30日 +14.01%
- 5390万
- 2023年4月30日 +1.78%
- 5486万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
ロ 棚卸資産
(イ) 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ) 商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ハ) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/07/28 9:41 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 棚卸資産2023/07/28 9:41
(イ) 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 棚卸資産2023/07/28 9:41
① 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。