ジオマテック(6907)の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 20億7088万
- 2009年3月31日 -9%
- 18億8451万
- 2010年3月31日 -6.73%
- 17億5773万
- 2011年3月31日 -13.01%
- 15億2910万
- 2012年3月31日 -7.13%
- 14億2011万
- 2013年3月31日 -5.65%
- 13億3993万
- 2014年3月31日 -1.25%
- 13億2320万
- 2015年3月31日 -3.01%
- 12億8331万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 13億373万
- 2017年3月31日 -55.19%
- 5億8420万
- 2018年3月31日 -3.22%
- 5億6539万
- 2019年3月31日 +9.07%
- 6億1669万
- 2020年3月31日 -58.89%
- 2億5354万
- 2021年3月31日 -5.46%
- 2億3969万
- 2022年3月31日 +81.58%
- 4億3523万
- 2022年9月30日 -0.14%
- 4億3461万
- 2022年12月31日 -1.4%
- 4億2854万
- 2023年3月31日 +6.94%
- 4億5828万
- 2023年6月30日 -5.01%
- 4億3532万
- 2023年9月30日 +0.21%
- 4億3625万
- 2023年12月31日 +0.69%
- 4億3926万
- 2024年3月31日 -24.2%
- 3億3295万
- 2024年6月30日 -19.18%
- 2億6908万
- 2024年9月30日 +29.59%
- 3億4871万
- 2024年12月31日 -1.17%
- 3億4462万
- 2025年3月31日 -1.29%
- 3億4017万
- 2025年6月30日 -1.17%
- 3億3619万
- 2025年9月30日 -1.54%
- 3億3100万
- 2025年12月31日 +3.94%
- 3億4406万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「構築物」「車両運搬具」「工具、器具及び備品」「建設仮勘定」であります。2025/06/27 11:48
2.土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は32百万円であります。 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 11:48
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 219,405千円 289,547千円 土地 738,270 738,270
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.有形固定資産の当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/27 11:48
2.ソフトウエアの当期増加額は、自社利用のソフトウエアであります。建物 赤穂工場 製造設備 84,076千円 機械及び装置 赤穂工場 製造設備 69,299千円 R&Dセンター 開発設備 46,934千円 建設仮勘定 本社 賃貸用施設 346,211千円 赤穂工場 製造設備 232,300千円
3.投資不動産の当期増加額は、賃貸用施設であります。 - #4 減損損失に関する注記
- 当事業年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/27 11:48
資産のグルーピングについては、継続して収支を把握している工場単位を基礎に行っております。また、賃貸用資産、遊休資産については、個々の物件を資産グループとしております。用途 場所 種類 減損損失 製造設備 金成工場(宮城県栗原市) 機械装置、建物及び土地等 1,091,732千円
当社は、事業環境の変化に伴い、収益性が低下していること等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #5 追加情報、財務諸表(連結)
- (追加情報)2025/06/27 11:48
従来、「有形固定資産」及び「無形固定資産」に含めていた一部の資産について、当事業年度に保有目的を変更したため、「投資不動産」へ振り替えております。内訳は「有形固定資産」の「建物」59,107千円、「構築物」11,482千円、「工具、器具及び備品」1,201千円、「土地」110,297千円、及び「無形固定資産」3,028千円であります。
この結果等により、当事業年度末の貸借対照表における「投資その他の資産」の「投資不動産(純額)」は688,612千円となっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/27 11:48
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15~31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)