建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」を含んでおります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は62百万円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。
3.現在休止中の主要な設備はありません。

2014/06/27 13:57

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15～31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。2014/06/27 13:57

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	475千円	-千円
機械装置及び運搬具	2,071	49

2014/06/27 13:57

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	602,570千円	623,324千円
土地	1,604,053	1,604,053

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/27 13:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～40年
機械装置及び運搬具 8～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。2014/06/27 13:57