#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15～31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。2019/06/27 13:38
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間による定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
2019/06/27 13:38
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
3.引当金の計上基準
2019/06/27 13:38
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～40年
機械装置及び運搬具 8～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間による定額法によっております。2019/06/27 13:38