仕掛品
連結
- 2021年3月31日
- 2億1502万
- 2022年3月31日 -21.05%
- 1億6976万
個別
- 2021年3月31日
- 2億1331万
- 2022年3月31日 +81.3%
- 3億8674万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。2022/06/29 13:41
この結果、当連結会計年度末の流動資産の「その他」が684,309千円増加し、「仕掛品」が219,551千円、「原材料及び貯蔵品」が464,757千円減少しております。また、当連結会計年度の損益に与える影響は軽微であります。なお、利益剰余金の当該期首残高に与える影響はありません。
収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。また、収益認識会計基準第89-3項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記については記載しておりません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業組合に対する出資については、組合の直近の決算書を基礎とし、当社持分相当額を投資事業組合運用損益として投資有価証券を加減する方法によっております。
② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 13:41 - #3 有償支給材料に関する注記(連結)
- ※4 取引先からの有償支給材料に係る代金相当額が次の科目に含まれております。なお、有償支給材料代金は、「売上高」及び「売上原価」から控除して表示しております。2022/06/29 13:41
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 受取手形及び売掛金 2,027,716千円 3,736,365千円 仕掛品 47,191 - 原材料及び貯蔵品 170,352 - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2022/06/29 13:41
商品、製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2022/06/29 13:41
商品、製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)