構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9510万
- 2009年3月31日 -19.95%
- 7613万
- 2010年3月31日 -2.53%
- 7421万
- 2011年3月31日 -35.16%
- 4811万
- 2012年3月31日 -24.73%
- 3621万
- 2013年3月31日 -8.22%
- 3324万
- 2014年3月31日 -7.83%
- 3063万
- 2015年3月31日 -7.52%
- 2833万
- 2016年3月31日 -7.39%
- 2624万
- 2017年3月31日 -60.68%
- 1031万
- 2018年3月31日 -8.42%
- 945万
- 2019年3月31日 -5.98%
- 888万
- 2020年3月31日 -54.56%
- 403万
- 2021年3月31日 -5.75%
- 380万
- 2022年3月31日 -5.81%
- 358万
- 2023年3月31日 -5.92%
- 337万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/29 11:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15～31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)