構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15～31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。2020/06/25 12:21

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	463,186千円	187,895千円
土地	1,262,374	834,342

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/06/25 12:21

#3 減損損失に関する注記（連結）

資産のグルーピングについては、継続して収支を把握している工場単位を基礎に工場間の相互補完性を考慮して行っております。また、賃貸用資産、遊休資産については、個々の物件を資産グループとしております。
吉奥馬科技(無錫)有限公司については、最近の事業環境の変化を踏まえ、今後の事業計画及び回収可能性を検討した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物94,778千円、機械装置及び運搬具375,451千円、その他30,660千円であります。
また、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値は将来キャッシュ・フローを6.7%で割り引いて算定しております。

2020/06/25 12:21

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 12:21

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物15～31年、機械及び装置8年であります。
(2)無形固定資産

2020/06/25 12:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～40年
機械装置及び運搬具 8～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間による定額法によっております。2020/06/25 12:21