- 7889
- 2018/12/03
- 時価
- 81億円
- PER 予
- 12.21倍
- 2010年以降
- 4.32-17.69倍
（2010-2018年） - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.22-0.65倍
（2010-2018年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.03%
- ROA 予
- 2.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
桑山（7889）の役員退職慰労引当金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 3億6814万
- 2009年3月31日 +4.5%
- 3億8470万
- 2010年3月31日 +6.9%
- 4億1125万
- 2010年12月31日 +5.16%
- 4億3247万
- 2011年3月31日 +1.64%
- 4億3955万
- 2011年6月30日 +1.61%
- 4億4662万
- 2011年9月30日 +1.53%
- 4億5344万
- 2011年12月31日 +1.51%
- 4億6027万
- 2012年3月31日 +1.48%
- 4億6710万
- 2012年6月30日 +1.03%
- 4億7192万
- 2012年9月30日 +1.55%
- 4億7924万
- 2012年12月31日 +1.53%
- 4億8657万
- 2013年3月31日 +1.51%
- 4億9390万
- 2013年6月30日 -1.76%
- 4億8522万
- 2013年9月30日 +1.35%
- 4億9179万
- 2013年12月31日 +1.34%
- 4億9837万
- 2014年3月31日 +1.32%
- 5億495万
- 2014年6月30日 -5.23%
- 4億7852万
- 2014年9月30日 +1.27%
- 4億8460万
- 2014年12月31日 +1.31%
- 4億9092万
- 2015年3月31日 +1.24%
- 4億9700万
- 2015年6月30日 +1.22%
- 5億307万
- 2015年9月30日 +0.45%
- 5億532万
- 2015年12月31日 +1.2%
- 5億1140万
- 2016年3月31日 +1.19%
- 5億1747万
- 2016年6月30日 +1.17%
- 5億2355万
- 2016年9月30日 +1.16%
- 5億2962万
- 2016年12月31日 +1.15%
- 5億3570万
- 2017年3月31日 +1.13%
- 5億4177万
- 2017年6月30日 +1.12%
- 5億4785万
- 2017年9月30日 +1.11%
- 5億5392万
- 2017年12月31日 +1.1%
- 5億6000万
- 2018年3月31日 +1.08%
- 5億6607万
- 2018年6月30日 +1.07%
- 5億7215万
- 2018年9月30日 -29.96%
- 4億72万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6814万
- 2009年3月31日 +4.5%
- 3億8470万
- 2010年3月31日 +6.9%
- 4億1125万
- 2011年3月31日 +6.88%
- 4億3955万
- 2012年3月31日 +6.27%
- 4億6710万
- 2013年3月31日 +5.74%
- 4億9390万
- 2014年3月31日 +2.24%
- 5億495万
- 2015年3月31日 -1.57%
- 4億9700万
- 2016年3月31日 +4.12%
- 5億1747万
- 2017年3月31日 +4.7%
- 5億4177万
- 2018年3月31日 +4.49%
- 5億6607万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※ 販売費及び一般管理費の主なもの2018/11/09 12:59
前第2四半期連結累計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 支払手数料 1,491,966千円 1,337,757千円 役員退職慰労引当金繰入額 12,150千円 10,899千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第2四半期連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ13億48百万円増加し306億94百万円となりました。主な要因は商品及び製品の増加8億35百万円、仕掛品の増加8億12百万円、投資その他の資産の減少2億81百万円等によるものであります。2018/11/09 12:59
負債は、前連結会計年度末に比べ15億33百万円増加し145億70百万円となりました。主な要因は短期借入金の増加32億48百万円、長期借入金の減少15億6百万円、役員退職慰労引当金の減少1億65百万円等によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末に比べ1億84百万円減少し161億24百万円となりました。主な要因は利益剰余金の増加63百万円、その他有価証券評価差額金の減少95百万円、為替換算調整勘定の減少1億52百万円等によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
