固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。

2015/06/26 13:20

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主としてジュエリー製造設備・本社、連結子会社エヌジェーにおけるホストコンピューター(その他)であります。

2015/06/26 13:20

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 14～50年
機械及び装置 9年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 13:20

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	-千円	88千円
その他	-	31
計	-	120

2015/06/26 13:20

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	5,712千円	1,465千円
その他	67	41
計	5,779	1,507

2015/06/26 13:20

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	28,335千円	90千円
機械装置及び運搬具	1,606	671
その他	42,053	25
計	71,995	787

2015/06/26 13:20

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:千円)

2015/06/26 13:20

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/26 13:20

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(繰延税金資産)

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
計	79,386	93,134
(2)固定資産
役員退職慰労引当金	179,762	160,531

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/26 13:20

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(繰延税金資産)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
計	201,040	186,404
(2)固定資産
役員退職慰労引当金	179,762	160,531

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/26 13:20

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ8.1%増加し、176億66百万円となりました。これは、主として受取手形及び売掛金が5億96百万円増加、原材料及び貯蔵品が2億94百万円増加したことなどによります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ10.9%増加し、125億3百万円となりました。主として投資その他の資産に含まれる投資有価証券の増加8億9百万円、差入保証金の増加3億64百万円などによります。この結果、 総資産は、前連結会計年度末に比べて9.2%増加し301億70百万円となりました。
負債

2015/06/26 13:20

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 6～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 13:20