構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 10～40年
機械及び装置 9～11年
工具、機械及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(但し、自社利用ソフトウエアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)投資不動産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～25年2018/04/26 13:21