形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～60年
機械及び装置 8～14年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 14:09

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	0百万円
機械装置及び運搬具	1百万円	―

2015/06/26 14:09

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主な内訳は次のとおりであります。

建物	裾野工場	224百万円
機械及び装置	裾野工場	478百万円
工具、器具及び備品	金型	500百万円
リース資産	第三倉庫	772百万円

2015/06/26 14:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社における平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～14年
その他 2～20年
② 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 14:09