無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
工具、器具及び備品	2～20年
・無形固定資産(リース資産を除く)	定額法

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な償却年数は次のとおりであります。

2019/06/28 13:37

#2 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/28 13:37

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

本項目においては、当社グループの経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローに関する分析・検討結果を記載いたしますが、事業等の特徴及びリスクに関する事項については、[第2 事業の状況]の各項目、その他本書中の他の項目において記載した内容と重複あるいは関連する記載があります。
また、連結財務諸表の作成に当たり、売上債権、たな卸資産、有形・無形固定資産、投資その他の資産、引当金及び法人税等の計上に関しては重要な会計方針及び見積りによる判断を行っており、実際の結果は見積りによる不確実性のために異なる結果となる可能性があります。
a. 経営成績に重要な影響を与える要因についての分析

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#4 設備投資等の概要

当連結会計年度において実施いたしました設備投資等の総額は972百万円で、その主な内容は、事務所ビルの改築費用、連結子会社の株式会社ネオシスの板金加工機の更新のほか、その他機械設備や工具器具・車両の更新等であります。
なお、上記の設備投資額には、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資額も含めて記載しております。

2019/06/28 13:37

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
その他	2～20年
・無形固定資産(リース資産を除く)	定額法を採用しております。

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
(3) 重要な引当金の計上基準

2019/06/28 13:37

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
工具、器具及び備品	2～20年
・無形固定資産(リース資産を除く)	定額法

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な償却年数は次のとおりであります。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

2019/06/28 13:37

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
その他	2～20年
・無形固定資産(リース資産を除く)	定額法を採用しております。

・無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。

2019/06/28 13:37