減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/10/15 10:12

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりました「減価償却費」、「賃借料」、「運搬費」、「管理業務委託料」、「のれん償却費」及び「研究開発費」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては、主要な費目として表示しておりません。なお、前連結会計年度の金額は、「減価償却費」261百万円、「賃借料」502百万円、「運搬費」1,027百万円、「管理業務委託料」213百万円、「のれん償却費」153百万円及び「研究開発費」504百万円であります。

2014/10/15 10:12

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
たな卸資産	79		31
減価償却費	219		142
事業構造改善費用	9		33

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度については、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。

2014/10/15 10:12