構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	47百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	321	88

2014/10/15 10:12

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	22百万円		6百万円
機械装置及び運搬具	34		20

2014/10/15 10:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
原材料及び貯蔵品	- (-)	50 (-)
建物及び構築物	1,198 (14)	1,316 (-)
機械装置及び運搬具	190 (-)	357 (-)

上記のほか、連結処理により相殺消去されている連結子会社株式(前連結会計年度3,746百万円、当連結会計年度-百万円)を担保に供しております。
担保付債務

2014/10/15 10:12

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
国内1件アジア1件	遊休資産	建物及び構築物、土地	277

当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされる最小の管理会計上の単位に基づき資産のグルーピングを行い、また、遊休資産については、個々の資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を行っております。
遊休資産については、継続的な使用が見込めなくなった土地、建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失277百万円として特別損失に計上しております。上記減損損失の内訳は、建物及び構築物202百万円、土地75百万円であります。なお、遊休資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。

2014/10/15 10:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年

2014/10/15 10:12