有価証券報告書-第49期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品・仕掛品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げ法)
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げ法)
① 有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品・仕掛品
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げ法)
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げ法)