東映アニメーション（4816）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億4650万
2010年9月30日 -26.97%: 3億2607万
2010年12月31日 +467.17%: 18億4936万
2011年3月31日 +15.29%: 21億3220万
2011年6月30日 -61.04%: 8億3073万
2011年9月30日 +105.35%: 17億587万
2011年12月31日 +46.27%: 24億9525万
2012年3月31日 +35.16%: 33億7258万
2012年6月30日 -91.19%: 2億9723万
2012年9月30日 +194.04%: 8億7400万
2012年12月31日 +130.93%: 20億1835万
2013年3月31日 +117.27%: 43億8531万
2013年6月30日 -61.79%: 16億7572万
2013年9月30日 +32%: 22億1189万
2013年12月31日 +44.4%: 31億9402万
2014年3月31日 -1.21%: 31億5544万
2014年6月30日 -81.95%: 5億6945万
2014年9月30日 +111.34%: 12億351万
2014年12月31日 +83.97%: 22億1415万
2015年3月31日 +44.83%: 32億670万
2015年6月30日 -66.3%: 10億8050万
2015年9月30日 +200.98%: 32億5212万
2015年12月31日 +28.51%: 41億7930万
2016年3月31日 +16.73%: 48億7830万
2016年6月30日 -87.51%: 6億920万
2016年9月30日 +340.81%: 26億8544万
2016年12月31日 +104.22%: 54億8408万
2017年3月31日 +36.35%: 74億7758万
2017年6月30日 -65.97%: 25億4466万
2017年9月30日 +77.88%: 45億2642万
2017年12月31日 +52.9%: 69億2073万
2018年3月31日 +19.34%: 82億5945万
2018年6月30日 -51.56%: 40億100万
2018年9月30日 +51.39%: 60億5700万
2018年12月31日 +47.27%: 89億2000万
2019年3月31日 +24.97%: 111億4700万
2019年6月30日 -73.35%: 29億7100万
2019年9月30日 +107.84%: 61億7500万
2019年12月31日 +49.7%: 92億4400万
2020年3月31日 +13.62%: 105億300万
2020年6月30日 -68.22%: 33億3800万
2020年9月30日 +94.28%: 64億8500万
2020年12月31日 +52.51%: 98億9000万
2021年3月31日 +34.19%: 132億7100万
2021年6月30日 -80.88%: 25億3700万
2021年9月30日 +215.61%: 80億700万
2021年12月31日 +24.79%: 99億9200万
2022年3月31日 +38%: 137億8900万
2022年6月30日 -58.25%: 57億5700万
2022年9月30日 +146.48%: 141億9000万
2022年12月31日 +23.66%: 175億4800万
2023年3月31日 +27.87%: 224億3900万
2023年6月30日 -75.27%: 55億4900万
2023年9月30日 +144.82%: 135億8500万
2023年12月31日 +25.84%: 170億9600万
2024年3月31日 +37.46%: 235億100万
2024年6月30日 -68.69%: 73億5700万
2024年9月30日 +74.24%: 128億1900万
2024年12月31日 +49.27%: 191億3500万
2025年3月31日 +45.44%: 278億2900万
2025年6月30日 -81.93%: 50億3000万
2025年9月30日 +167.63%: 134億6200万
2025年12月31日 +42.26%: 191億5100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/20 11:53
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 11:53
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: その結果、株主資本は、前期末比172億79百万円増の1,385億53百万円となりました。
その他の包括利益累計額については、その他有価証券評価差額金が30億9百万円、為替換算調整勘定が12億円それぞれ増加いたしました。
その結果、その他の包括利益累計額は、前期末比42億5百万円増の146億45百万円となりました。
2025/06/20 11:53