東映アニメーション(4816)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億4969万
- 2009年3月31日 +3.87%
- 3億6322万
- 2010年3月31日 -32.77%
- 2億4420万
- 2011年3月31日 -9.67%
- 2億2059万
- 2012年3月31日 -19.75%
- 1億7701万
- 2013年3月31日 +8.04%
- 1億9125万
- 2014年3月31日 -14.24%
- 1億6402万
- 2015年3月31日 +11.7%
- 1億8320万
- 2016年3月31日 +16.44%
- 2億1332万
- 2017年3月31日 +58.56%
- 3億3824万
- 2018年3月31日 +46.85%
- 4億9671万
- 2019年3月31日 -6.39%
- 4億6500万
- 2020年3月31日 -2.58%
- 4億5300万
- 2021年3月31日 +15.89%
- 5億2500万
- 2022年3月31日 +20.38%
- 6億3200万
- 2023年3月31日 +87.03%
- 11億8200万
- 2024年3月31日 +11.59%
- 13億1900万
- 2025年3月31日 -2.96%
- 12億8000万
- 2026年3月31日 -47.58%
- 6億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4707万
- 2009年3月31日 +4.27%
- 3億6189万
- 2010年3月31日 -32.72%
- 2億4349万
- 2011年3月31日 -9.41%
- 2億2058万
- 2012年3月31日 -19.75%
- 1億7701万
- 2013年3月31日 -24.53%
- 1億3359万
- 2014年3月31日 -20.76%
- 1億585万
- 2015年3月31日 +28.22%
- 1億3572万
- 2016年3月31日 +39.63%
- 1億8951万
- 2017年3月31日 +73.83%
- 3億2943万
- 2018年3月31日 +50.28%
- 4億9507万
- 2019年3月31日 -6.08%
- 4億6500万
- 2020年3月31日 -2.58%
- 4億5300万
- 2021年3月31日 +15.89%
- 5億2500万
- 2022年3月31日 +20.38%
- 6億3200万
- 2023年3月31日 +87.03%
- 11億8200万
- 2024年3月31日 +9.73%
- 12億9700万
- 2025年3月31日 -1.39%
- 12億7900万
- 2026年3月31日 -47.62%
- 6億7000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、ソフトウエア等であります。2026/06/19 16:00
2.中野オフィス、タバック、東映アニメーション音楽出版、TOEI ANIMATION ENTERPRISES LTD.、TOEI ANIMATION INCORPORATED及びTOEI ANIMATION EUROPE S.A.S.は建物を賃借しており、年間賃借料等はそれぞれ415百万円、29百万円、16百万円、27百万円、33百万円、157百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 16:00
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) ソフトウエアの減損損失は、ゲームアプリの事業用資産について、市況の悪化等により収益力が低下したことに伴う減損損失25百万円であります。2026/06/19 16:00
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/19 16:00
減損損失の算定にあたっては、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行っております。その結果、一部のゲームアプリ事業用資産について市況の悪化等により収益力が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(167百万円)として特別損失に計上しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都中野区 ゲームアプリ事業用資産 ソフトウエア 167
その内訳は、ソフトウエア167百万円であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 16:00
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。