有価証券報告書-第51期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
a.時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
b.時価のないもの
総平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a.製品・仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法)
b.原材料
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性低下に基づく簿価切下げの方法)
連結子会社は主として、総平均法による原価法を採用しております。