ブロッコリー（2706）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 6461万
- 2010年2月28日 -39.35%
- 3919万
- 2010年11月30日 +124.54%
- 8800万
- 2011年2月28日 -60.15%
- 3507万
- 2011年5月31日 -2.02%
- 3436万
- 2011年8月31日 +4.94%
- 3606万
- 2011年11月30日 +39.86%
- 5043万
- 2012年2月29日 +44.73%
- 7300万
- 2012年5月31日 -16.31%
- 6109万
- 2012年8月31日 -57.28%
- 2610万
- 2012年11月30日 +157.7%
- 6726万
- 2013年2月28日 -40.39%
- 4009万
- 2013年5月31日 +105.48%
- 8239万
- 2013年8月31日 +30.28%
- 1億734万
- 2013年11月30日 -48.68%
- 5508万
- 2014年2月28日 -44.31%
- 3068万
- 2014年5月31日 +162.71%
- 8059万
- 2014年8月31日 +1.01%
- 8141万
- 2014年11月30日 +73.76%
- 1億4146万
- 2015年2月28日 -29.23%
- 1億10万
- 2015年5月31日 -8.17%
- 9192万
- 2015年8月31日 +45.25%
- 1億3351万
- 2015年11月30日 +68.01%
- 2億2432万
- 2016年2月29日 -18.33%
- 1億8321万
- 2016年5月31日 +2.41%
- 1億8762万
- 2016年8月31日 -2.94%
- 1億8211万
- 2016年11月30日 -38.49%
- 1億1201万
- 2017年2月28日 -14.01%
- 9632万
- 2017年5月31日 +47.65%
- 1億4221万
- 2017年8月31日 +46.68%
- 2億860万
- 2017年11月30日 -44.16%
- 1億1648万
- 2018年2月28日 -6.6%
- 1億879万
- 2018年5月31日 +32.82%
- 1億4450万
- 2018年8月31日 -29.14%
- 1億239万
- 2018年11月30日 +5.27%
- 1億779万
- 2019年2月28日 -14.5%
- 9216万
- 2019年5月31日 +40.49%
- 1億2948万
- 2019年8月31日 +13.12%
- 1億4646万
- 2019年11月30日 +32.33%
- 1億9381万
- 2020年2月29日 +60.04%
- 3億1018万
- 2020年5月31日 +14.97%
- 3億5662万
- 2020年8月31日 +14.44%
- 4億812万
- 2020年11月30日 +12.84%
- 4億6054万
- 2021年2月28日 -20.14%
- 3億6780万
- 2021年5月31日 -17.95%
- 3億179万
- 2021年8月31日 +25.56%
- 3億7891万
- 2021年11月30日 -9.32%
- 3億4361万
- 2022年2月28日 -27.98%
- 2億4746万
- 2022年5月31日 +35.79%
- 3億3602万
- 2022年8月31日 -13.24%
- 2億9154万
- 2022年11月30日 +28.55%
- 3億7478万
- 2023年2月28日 -38.32%
- 2億3117万
- 2023年5月31日 +9.05%
- 2億5209万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- ニ 仕掛品2023/05/29 16:00
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (流動資産)2023/05/29 16:00
当事業年度末における流動資産の残高は7,537百万円で、前事業年度末に比べ215百万円減少しております。主な内容は、売掛金の増加699百万円、前渡金の増加33百万円、前払費用の増加29百万円などの増加要因に対し、現金及び預金の減少660百万円、商品及び製品の減少213百万円、仕掛品の減少16百万円、その他の減少85百万円などの減少要因であります。
(固定資産) - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:千円)2023/05/29 16:00
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 商品及び製品に係る評価損(△は洗替え法による戻入益) 42,021 △1,609 仕掛品 247,463 231,175 仕掛品に係る評価損 ― 36,827
① 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/05/29 16:00
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
