マーベラス(7844)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 音楽映像事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7億3891万
- 2013年6月30日 -75.23%
- 1億8300万
- 2013年9月30日 +91.26%
- 3億5000万
- 2013年12月31日 +82.57%
- 6億3900万
- 2014年3月31日 +44.18%
- 9億2131万
- 2014年6月30日 -75.25%
- 2億2800万
- 2014年9月30日 +86.4%
- 4億2500万
- 2014年12月31日 +73.41%
- 7億3700万
- 2015年3月31日 +47.76%
- 10億8900万
- 2015年6月30日 -71.9%
- 3億600万
- 2015年9月30日 +88.24%
- 5億7600万
- 2015年12月31日 +38.37%
- 7億9700万
- 2016年3月31日 +64.12%
- 13億800万
- 2016年6月30日 -80.66%
- 2億5300万
- 2016年9月30日 +136.76%
- 5億9900万
- 2016年12月31日 +65.28%
- 9億9000万
- 2017年3月31日 +61.92%
- 16億300万
- 2017年6月30日 -72.86%
- 4億3500万
- 2017年9月30日 +136.78%
- 10億3000万
- 2017年12月31日 +36.8%
- 14億900万
- 2018年3月31日 +45.64%
- 20億5200万
- 2018年6月30日 -77.88%
- 4億5400万
- 2018年9月30日 +129.52%
- 10億4200万
- 2018年12月31日 +61.04%
- 16億7800万
- 2019年3月31日 +25.27%
- 21億200万
- 2019年6月30日 -83.63%
- 3億4400万
- 2019年9月30日 +79.07%
- 6億1600万
- 2019年12月31日 +82.95%
- 11億2700万
- 2020年3月31日 +39.57%
- 15億7300万
- 2020年6月30日 -82.2%
- 2億8000万
- 2020年9月30日 +28.93%
- 3億6100万
- 2020年12月31日 +73.41%
- 6億2600万
- 2021年3月31日 -13.74%
- 5億4000万
- 2021年6月30日 -96.67%
- 1800万
- 2021年9月30日 +216.67%
- 5700万
- 2021年12月31日 +138.6%
- 1億3600万
- 2022年3月31日 +268.38%
- 5億100万
- 2022年6月30日 -54.29%
- 2億2900万
- 2022年9月30日 +58.95%
- 3億6400万
- 2022年12月31日 +8.24%
- 3億9400万
- 2023年3月31日 +36.29%
- 5億3700万
- 2023年6月30日 -62.57%
- 2億100万
- 2023年9月30日 +20.4%
- 2億4200万
- 2023年12月31日 +80.17%
- 4億3600万
- 2024年3月31日 +21.79%
- 5億3100万
- 2024年9月30日 -67.98%
- 1億7000万
- 2025年3月31日
- -4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/23 16:34
したがって、当社グループは、製品・サービス別のセグメントから構成されており、「デジタルコンテンツ事業」、「アミューズメント事業」及び「音楽映像事業」の3つを報告セグメントとしております。
「デジタルコンテンツ事業」においては、当社グループが発売元となる家庭用ゲーム機、スマートフォン、PC、モバイル等に向けたゲームコンテンツの企画・開発・販売・サービス運営を行っています。加えて、蓄積された高度な開発技術を背景に、業界他社がリリースするゲームコンテンツの開発受託を行っています。 - #2 事業の内容
- Marvelous USA, Inc.(連結子会社)、Marvelous APAC Pte. Ltd.(連結子会社)2026/06/23 16:34
(3) 音楽映像事業
音楽映像事業においては、アニメーションを中心とした音楽・映像コンテンツの制作・プロデュースを行い、音楽・映像商品化から、配信ビジネスやキャラクター商品化といった二次利用へのマルチユース展開を積極的に行っています。加えて、漫画やアニメーション、ゲームの人気作品を原作にした舞台興行作品の制作・プロデュースにより興行ビジネスを手掛け、ライブエンターテイメントと音楽・映像との融合を図り、コンテンツの多面的な展開を推進しています。 - #3 事業等のリスク
- 当社グループが受託開発において販売先から得る企画・開発の対価は、開発業務の進行にあわせて受け取る開発売上と、販売先からユーザーへのゲームコンテンツの販売に基づき受け取るロイヤリティ収入からなります。開発売上については、市場動向や制作工程の事後的な変更などにより、販売先から納期や仕様に変更の要請があった場合には、それに伴い売上の計上時期や金額が変わることがあります。当社グループでは売上の平準化を図るため、販売先や各ゲームコンテンツの納入時期を分散させると同時に、制作工程管理を適切に行い、受託開発契約に則した納品を行うよう努めておりますが、当初計画した見積と差異が生じた場合には、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。また当社グループの技術革新や変化への対応が遅れるなどした結果、販売先の当社グループに対する投資対効果の評価が低下した場合や、市場そのものが衰退した場合には、収益性の低下や開発依頼の減少など、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。さらに、ゲームコンテンツの販売に基づき変動するロイヤリティ収入も、販売先が実施する各種の販売活動等により大きく影響を受け、その結果によっては、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。2026/06/23 16:34
(2) 音楽映像事業に関するリスクについて
① 舞台公演等について - #4 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に充てるため、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき金額を計上しております。2026/06/23 16:34 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/23 16:34
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)(単位:百万円) 報告セグメント 合計 デジタルコンテンツ事業 アミューズメント事業 音楽映像事業 コンシューマゲーム関連 5,388 - - 5,388
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:百万円) 報告セグメント 合計 デジタルコンテンツ事業 アミューズメント事業 音楽映像事業 コンシューマゲーム関連 14,444 - - 14,444 - #6 従業員の状況(連結)
- (2026年3月31日現在)2026/06/23 16:34
(注) 1 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) アミューズメント事業 85 [8] 音楽映像事業 43 [2] 全社(共通) 59 [21]
2 臨時従業員には、アルバイト及び契約社員を含み、派遣社員を除いております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/23 16:34
(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 生産高(百万円) 前年同期比(%) アミューズメント事業 1,523 131.5 音楽映像事業 1,064 78.1 合計 13,154 239.5
2 金額は、製造原価によっております。 - #8 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
- 6 当社は、取締役会の意思決定機能及び監督機能と業務執行機能を分離し、役割と責任を明確化して、それぞれの機能強化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役による兼任を除く。)は6名で、就任者は次のとおりであります。2026/06/23 16:34
地位 氏名 担当 執行役員 三浦 徹朗 オンライン事業部長 執行役員 板倉 基之 音楽映像事業部長 執行役員 長野 毅 コンシューマ事業部長 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 音楽映像事業2026/06/23 16:34
音楽映像事業においては、主に舞台公演等の企画・製作・上演、映像パッケージソフトの販売等を行っております。
舞台公演は、原則として製作委員会方式で企画・製作し、各種収益を獲得しております。上演する舞台公演作品に係る関連収入については、公演鑑賞サービスを提供することが履行義務であり、チケット販売会社からの報告など、受け取る対価が請求額として確定した時点で収益を認識しております。映像パッケージソフト販売については、物品を顧客に引き渡した時点で履行義務を充足したと判断し、一時点で収益を認識しております。出荷時から顧客に引き渡すまでの期間が通常の期間であることから、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、出荷時に収益を認識しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 音楽映像事業2026/06/23 16:34
音楽映像事業においては、主に舞台公演等の企画・製作・上演、映像パッケージソフトの販売等を行っております。
舞台公演は、原則として製作委員会方式で企画・製作し、各種収益を獲得しております。上演する舞台公演作品に係る関連収入については、公演鑑賞サービスを提供することが履行義務であり、チケット販売会社からの報告など、受け取る対価が請求額として確定した時点で収益を認識しております。映像パッケージソフト販売については、物品を顧客に引き渡した時点で履行義務を充足したと判断し、一時点で収益を認識しております。出荷時から顧客に引き渡すまでの期間が通常の期間であることから、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、出荷時に収益を認識しております。