有価証券報告書-第19期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループを取り巻く事業環境は、SNS利用者の拡大やスマートフォン販売台数の伸びに伴い、お客様がデバイスを問わずにエンターテイメントコンテンツを楽しむことができる環境が急速に整備されており、「どのようなエンターテイメントコンテンツをどのように供給してゆくのか」という経営課題に対して、多様なアプローチが求められる状況であります。
当社グループといたしましては、あらゆるお客様を対象として事業領域を越えた多様なコンテンツを様々なデバイスへ供給してゆくため、以下を具体的な経営課題と捉え、積極的に取り組んでまいります。
① 自社コンテンツの育成と新規創出
総合エンターテイメント企業として、強力な自社コンテンツが必要であると認識しております。デジタル領域において革新的であり、今までにないエンターテイメントの創造のために、新規コンテンツの創出に努めてまいります。また、当社グループの既存コンテンツの育成に加え、他社版権の獲得を推進することで活用コンテンツの拡充を進めてまいります。
② 顧客基盤の有効活用
当社グループの事業領域は、オンラインゲームから家庭用ゲーム、業務用ゲーム、音楽、映像、舞台公演まで多岐にわたっており、様々な分野においてお客様の獲得が可能なものとなっております。それらを一体的な顧客基盤として相乗的に拡大し、これを市場ニーズに合せて有効活用するために、適時かつ適切に経営資源を投下してまいります。
③ オンライン事業のさらなる拡充
スマートフォンの普及等に伴うオンラインゲーム市場の成長は今後も継続すると見込まれており、当社グループは、この分野における事業の更なる拡大と発展に向けて、ユーザーニーズの変化を先取りしたネットワークゲーム、モバイル端末向けゲームの企画開発を強化してまいります。
④ グローバル展開の推進
当社グループの事業領域の中でも、とりわけオンラインゲーム市場においては、海外市場が国内市場以上に成長していることから、企業成長のためには海外市場での事業展開が重要な課題であります。当社グループでは、継続的に海外でのオンラインゲーム等の運営やマーケティングの強化を図ってまいります。
⑤ 技術開発力の向上
ゲーム自体のアイディアや独創性、面白さの追求はもちろんのこと、それぞれのハードウェアの特性を最大限に生かしたソフト開発技術と、ワンソース・マルチプラットフォーム対応ができる開発技術により、開発効率を高めることが企業収益の拡大に繋がると認識しております。当社グループは、優秀な技術者やプロデューサーの採用、教育システムの強化を通し、更なるソフト開発力の向上を推進してまいります。
当社グループといたしましては、あらゆるお客様を対象として事業領域を越えた多様なコンテンツを様々なデバイスへ供給してゆくため、以下を具体的な経営課題と捉え、積極的に取り組んでまいります。
① 自社コンテンツの育成と新規創出
総合エンターテイメント企業として、強力な自社コンテンツが必要であると認識しております。デジタル領域において革新的であり、今までにないエンターテイメントの創造のために、新規コンテンツの創出に努めてまいります。また、当社グループの既存コンテンツの育成に加え、他社版権の獲得を推進することで活用コンテンツの拡充を進めてまいります。
② 顧客基盤の有効活用
当社グループの事業領域は、オンラインゲームから家庭用ゲーム、業務用ゲーム、音楽、映像、舞台公演まで多岐にわたっており、様々な分野においてお客様の獲得が可能なものとなっております。それらを一体的な顧客基盤として相乗的に拡大し、これを市場ニーズに合せて有効活用するために、適時かつ適切に経営資源を投下してまいります。
③ オンライン事業のさらなる拡充
スマートフォンの普及等に伴うオンラインゲーム市場の成長は今後も継続すると見込まれており、当社グループは、この分野における事業の更なる拡大と発展に向けて、ユーザーニーズの変化を先取りしたネットワークゲーム、モバイル端末向けゲームの企画開発を強化してまいります。
④ グローバル展開の推進
当社グループの事業領域の中でも、とりわけオンラインゲーム市場においては、海外市場が国内市場以上に成長していることから、企業成長のためには海外市場での事業展開が重要な課題であります。当社グループでは、継続的に海外でのオンラインゲーム等の運営やマーケティングの強化を図ってまいります。
⑤ 技術開発力の向上
ゲーム自体のアイディアや独創性、面白さの追求はもちろんのこと、それぞれのハードウェアの特性を最大限に生かしたソフト開発技術と、ワンソース・マルチプラットフォーム対応ができる開発技術により、開発効率を高めることが企業収益の拡大に繋がると認識しております。当社グループは、優秀な技術者やプロデューサーの採用、教育システムの強化を通し、更なるソフト開発力の向上を推進してまいります。