- 7839
- 2026/09/11
- 時価
- 1070億円
- PER 予
- 17.64倍
- 2010年以降
- 7.18-139.38倍
(2010-2025年) - PBR
- 3.23倍
- 2010年以降
- 0.76-7.84倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.93%
- ROE 予
- 18.3%
- ROA 予
- 15.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SHOEI(7839)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 35億7476万
- 2009年9月30日 -55.59%
- 15億8743万
- 2009年12月31日 -72.94%
- 4億2956万
- 2010年3月31日 +91%
- 8億2046万
- 2010年6月30日 +61.22%
- 13億2278万
- 2010年9月30日 +75.53%
- 23億2181万
- 2010年12月31日 -97.23%
- 6434万
- 2011年3月31日 +249.23%
- 2億2470万
- 2011年6月30日 +56.46%
- 3億5157万
- 2011年9月30日 +149.2%
- 8億7611万
- 2012年3月31日 -94.23%
- 5052万
- 2012年9月30日 +730.17%
- 4億1947万
- 2013年3月31日 +114.76%
- 9億88万
- 2013年9月30日 +68.35%
- 15億1667万
- 2014年3月31日 -35.8%
- 9億7373万
- 2014年9月30日 +252%
- 34億2757万
- 2015年3月31日 -68.02%
- 10億9624万
- 2015年9月30日 +185.35%
- 31億2818万
- 2016年3月31日 -44.63%
- 17億3223万
- 2016年9月30日 +138.51%
- 41億3157万
- 2017年3月31日 -68.85%
- 12億8692万
- 2017年9月30日 +130.81%
- 29億7030万
- 2018年3月31日 -41.26%
- 17億4480万
- 2018年9月30日 +145.31%
- 42億8016万
- 2019年3月31日 -59.09%
- 17億5103万
- 2019年9月30日 +165.21%
- 46億4384万
- 2020年3月31日 -54.01%
- 21億3572万
- 2020年9月30日 +167.34%
- 57億968万
- 2021年3月31日 -43.04%
- 32億5225万
- 2021年9月30日 +109.95%
- 68億2802万
- 2022年3月31日 -48.76%
- 34億9860万
- 2022年9月30日 +132.06%
- 81億1898万
- 2023年3月31日 -44.89%
- 44億7434万
- 2023年9月30日 +108.93%
- 93億4837万
- 2024年3月31日 -48.69%
- 47億9642万
- 2024年9月30日 +177.51%
- 133億1048万
- 2025年3月31日 -73.25%
- 35億5996万
- 2025年9月30日 +238.21%
- 120億4010万
- 2026年3月31日 -56.13%
- 52億8237万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 12:27
(表示方法の変更)前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) その他 90,764千円 85,070千円 繰延税金資産小計 388,882千円 388,079千円 評価性引当額 △29,063千円 △28,915千円
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。また、前事業年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 12:27
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) その他 91,164千円 85,898千円 繰延税金資産小計 1,039,154千円 788,008千円 評価性引当額 △29,063千円 △28,915千円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「製品保証引当金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「長期未払金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。